「IFRS対応に乗り遅れるな」の大合唱で防戦一方の弱い立場の企業に、従順な「対応」ではなく、面従腹背の「対策」をしたたかに進める指針と手法を伝授する。 【主な内容】 第1章　IFRS「対応」ではなく、IFRS「対策」がなぜ必要なのか? 第2章　Q&AでわかるIFRSの本質と影響 第3章　IFRS対策七箇条 第4章　IFRS対策を実践しよう

時価・減損会計のわが国への導入は、日本企業の経営に大きな影響を与えました。 とりわけ減損会計が経営に与えたインパクトははかりしれず、その余波は今でも続いています。 本書では最新基準・指針を反映。 制度の仕組み・考え方から仕訳までわかりやすく解説。 実務で直面する疑問の大半をこの一冊でざっくり解決できます。 経営者や経理担当者から初心者の方まで必読の書です。 【主な内容】 第1章　時価・減損会計の基礎　 第2章　金融商品の時価会計(1)　金融商品会計の概要 第3章　金融商品の時価会計(2)　有価証券の時価会計 第4章　金融商品の時価会計(3)　債権と貸倒引当金 第5章　金融商品の時価会計(4)　その他の金融商品の評価 第6章　ヘッジ会計 第7章　金融商品の時価開示 第8章　IFRSの金融商品会計 第9章　固定資産の減損会計の基本 第10章　減損会計の実務 第11章　不動産の時価・減損会計と評価 第12章　時価・減損会計と税効果会計 第13章　その他の時価評価関連制度

企業経営・不動産市場に与える影響、EU上場企業や日本企業の事例、減価償却などに関する日本基準とIFRSとの差異への対応、オペレーティング・リースのオンバランス化などを解説する。 【主な内容】 第1章　IFRSと不動産戦略 第2章　不動産の賃貸借と新リース会計I～適用範囲 第3章　不動産の賃貸借と新リース会計II～借手編 第4章　不動産の賃貸借と新リース会計III～貸手編 第5章　不動産の取得・保有 第6章　不動産のオフバランス化要件 第7章　不動産の減損会計 第8章　不動産と資産除去債務会計 第9章　投資不動産の時価評価 第10章　不動産の初度適用 第11章　IFRSと不動産の評価

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ＩＦＲＳ適用により貸借対照表・損益計算書がなくなり、財政状態計算書・包括利益計算書という新決算書が導入される。その考え方、仕組み、見方、そして実務等への影響について解説。 【主な内容】 第１章　決算書が大きく変わる／第２章　ＩＦＲＳ適用までの道のり／第３章　これからのスタンダード「包括利益」／第４章　まだある！決算書の改正点／第５章　新決算書の全貌／第６章　ポイント解説「ＩＦＲＳと会計コンバージェンス」

アベノミクス効果で株式市場が活況を呈していますが、証券優遇税制廃止で14年から税率20%適用となります。それにあわせて新しい非課税制度「NISA」も始まり、投資の予備知識として、投資にかかる税金のことを勉強しておこうというニーズの高まりが予想されます。 しかし株の税金を「特定口座」任せにしていて、節税の機会をみすみす逃していることを、多くの個人投資家は気づいていません。 また2015年からの相続税増税を控え、相続税対策のために賃貸不動産を保有している、ないし、取得を検討している富裕層は数多くいます。賃貸物件を保有している個人は不動産所得の確定申告を必ずしなければならないため、税金の知識は必須となります。不動産投資は、経費、減価償却、青色申告など節税策の有無により、税金の金額が大きく変わってきます。 本書では個人投資家、退職金の運用を検討している団塊世代、相続税対策で賃貸不動産を保有する方向けに、一見面倒そうに感じる株、FX、投信、金、REIT、ETF、不動産など投資に関係する税金のしくみ、節税策、確定申告までの流れをわかりやすくコンパクトにまとめて解説します。 【主な内容】 第1章　新たな選択NISA 第2章　株の税金 第3章　FXの税金 第4章　金融商品の税金 第5章　不動産投資の税金 第6章　所得税と確定申告 コラム　「おすすめNISA活用法」

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 増税に対応！　 基本的なしくみ、課税・非課税の区分、節税のポイントから申告書の作り方まで具体例でやさしく解説します。　 消費税増税（2014年４月８％、2015年10月10％）が刻一刻と近づいているなかで、基本的なしくみや、課税・非課税の区分などを確認したいというニーズに対応。 知っておけば消費税の節税につながるケース、ミスにより会社が大損をしたり（東京電力の申告書未提出事件など）、税理士が訴えられたりするケース（事例多数）など、実務上注意すべきポイントについて具体例をふんだんに挙げて説明します。 また難解と言われる非営利法人・自治体の消費税についても、章を設けて説明。非営利法人・自治体の経理担当者もターゲットに加えています。 【主な内容】 はじめに 第１章　消費税の基本 第２章　消費税の課否判定 第３章　消費税額の計算 第４章　申告と納税 第５章　売上にかかる消費税 第６章　仕入にかかる消費税 第７章　簡易課税制度 第８章　消費税申告書の作成方法 第９章　消費税の個別論点 第１０章　非営利法人等の消費税 巻末付録　消費税課税判定チェックリスト