※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 地球温暖化は、「不確実」な問題である。しかし、だとすれば何の解決策も必要ないのだろうか?市場メカニズムを利用して問題解決を図る排出権取引制度や環境税は、本当に有効なのか?-「経済学」ではこう考える!温暖化問題の現状と解決の手法をきちんと理解するための経済学。

【WedgeONLINE PREMIUM】 脱炭素って安易に語るな【特別版】 地球温暖化に異常気象……。気候変動対策が必要なことは論を俟たない。 だが、「脱炭素」という誰からも異論の出にくい美しい理念に振り回され、 実現に向けた課題やリスクから目を背けてはいないか。 世界が急速に「脱炭素」に舵を切る今、資源小国・日本が持つべき視点ととるべき道を提言する。 月刊誌『Ｗｅｄｇｅ』２０２１年11月号（10月20日発売）の特集「脱炭素って安易に語るな」に同誌23年２月号（１月20日発売）の「デジタル＝エコの虚構 エネルギーの大量消費を見直せ」（ジャーナリスト・ギヨーム・ピトロン氏）の記事を加えた特別版です。 PART1　政治主導で進む脱炭素　日本に必要な“バランス感覚”（編集部） PART2　おぼろげな46％減を徹底検証　“野心的”計画は実現なるか（間瀬貴之／永井雄宇・電力中央研究所社会経済研究所主任研究員） PART3　高まる国家のリスク　それでも再エネ“大幅増”を選ぶのか（山本隆三・常葉大学名誉教授） PART4　その事業者は一体誰？　“ソーラーバブル”に沸く日本（平野秀樹・姫路大学特任教授） PART5　｢バスに乗り遅れるな」は禁物　再び石油危機が起こる日（大場紀章・ポスト石油戦略研究所代表） PART6　再エネ増でも原発は必要　米国から日本へ4つの提言（フィリス・ヨシダ　大西洋協議会国際エネルギーセンター上席特別研究員） PART7　進まぬ原発再稼働　このままでは原子力の“火”が消える（編集部） OPINION デジタル＝エコの虚構 エネルギーの大量消費を見直せ（ギヨーム・ピトロン ジャーナリスト、聞き手・土方 細秩子　 ジャーナリスト）

■ロシアのウクライナ侵攻に深く関わるエネルギー問題 2021年から起きた欧州エネルギー危機、そしてロシアによるウクライナ侵攻において、EUのエネルギー問題がクローズアップされている。供給の不安定化、化石燃料価格の上昇をもたらしたのは、拙速な脱石炭、再生可能エネルギー導入が原因だった。温暖化対策を進めるための策が、ロシアへの脆弱性を増す結果となってしまったのである。 世界では既に弊害が広がりつつある再エネを、これからさらに増やしていこうとする日本は、「間違った」エネルギー政策で国民の負担を増やし、ますます貧しくなってしまうのだろうか。そうならないために、今「正しい」エネルギー政策への転換が必要である。 ［目次］ 序章　国民をさらに貧しくする再生可能エネルギー 第１章　再エネ拡大で繰り返される「悪夢の10年」 第２章　貧困化する日本の非現実的な温暖化対策 第３章　「環境と経済の好循環」の裏側 第４章　停電から戦争まで　再エネが引き起こす悲劇 第５章　脱炭素と水素社会がもたらす未来 第６章　「CO2に価格」で世界は大混乱 第７章　日本を衰退させないエネルギーの選択 <著者略歴> 山本隆三（やまもと・りゅうぞう） 常葉大学名誉教授。ＮＰＯ法人国際環境経済研究所所長。京都大学卒。住友商事地球環境部長、プール学院大学（現桃山学院教育大学）教授、常葉大学経営学部教授を経て現職。経済産業省産業構造審議会臨時委員などを歴任。現在日本商工会議所、東京商工会議所「エネルギー環境委員会」学識委員などを務める。著書に『経済学は温暖化を解決できるか』（平凡社新書）、『電力不足が招く成長の限界』（エネルギーフォーラム社）など多数。 ※この電子書籍は株式会社ウェッジが刊行した『間違いだらけのエネルギー問題』（2022年6月17日 第１刷）に基づいて制作されました。 ※この電子書籍の全部または一部を無断で複製、転載、改竄、公衆送信すること、および有償無償にかかわらず、本データを第三者に譲渡することを禁じます。