「食料自給率40％」におびえる日本の食卓の未来を予測する。食料自給率が低くても、農家の後継者が少なくても、日本が食料の危機にさらされることはない！　事実誤認に基づく対策こそが日本農業を追いつめ、食の安全保障を危うくする。食料自給率が低いほうが、「日本の農業」は強くなれる！　最強の農業国オランダも穀物自給率が低いなど、食と農の真実の姿を明らかにし、不毛な議論に終止符を打つ！

１６世紀の金融バブルがもたらした「世界史の大転換」期とあまりに酷似している現代社会。１６世紀同様に、「長期デフレ社会」「先進国と新興国の逆転」は起こるのか。さらに、社会の不安定要因ともなっているエネルギーや食料価格の高止まりは続くのか。各分野を代表する識者たちが歴史の中に答えを見出すとともに、「次なる社会システム」の行方について論じる。

優れた「戦略決定」には、優れた「シミュレーション」が欠かせない。しかし、いくら高性能のコンピューターで緻密に未来をシミュレーションしても、その予測が当たるとは限らない。最も大切なのは、シミュレーションの前提となる“物の見方”だ。本書では、営業や企画などの仕事をしている文系ビジネスパーソンを念頭に、コンピューター・シミュレーションの母体となった「システム分析」の物の見方(思考法)を解説。この思考法を身につければ、たとえば10ある戦略の中から成功しない7～8つの選択肢を見分けられるようになる。すなわち、残りの2～3の選択肢に集中できるようになり、目的達成への近道を見つけ出しやすくなると同時に、誤った1つの選択肢に過度に集中することによる失敗も防ぐことができる。また、思いつきに振り回され、右往左往することもなくなる!

中国は「失われた２０年」へ突入した！ 評論家やジャーナリストによる、印象に基づいた中国脅威論は間違っている。数字やデータに立脚しないで中国について書かれた本をいくら読んでも、中国の全体像を理解することはできない。しかし中国の発表する統計データは信頼性に欠け、肝心なデータが伏せられていることも多く、実証的な研究をすることが難しい。 本書では、不確実な情報やデータに基づいて的確な判断を行うことができる「システム分析」の手法を用いて中国経済に迫る。そこで明らかになったのは、過去２０年間にわたり謳歌してきたバブルが崩壊し、低成長を余儀なくされる「失われた２０年」が始まった中国経済の実像であり、貧富の格差が拡大し汚職がはびこるという奇跡の成長の「からくり」である。 普通の開発途上国にすぎない中国の実像を描き出すとともに、日本がとるべき長期的視点に立った対中戦略を示した一冊。

【水野和夫氏・推薦】 中国の未来は、アジアの覇権国家か、普通の開発途上国か？ 高い評価を得た『データで読み解く中国経済』の続刊・未来分析編、遂に刊行！ 　米国が覇権を確立して以降、中国はもっとも手ごわい相手である。だから、対峙することに躊躇している。日本の保守系メディアが言うように、オバマ政権が弱腰だからではない。共和党政権でも中国と真正面から対決することはないだろう。 　中国は太平洋を二分して、西側を中国のテリトリーとする案を米国に提案している。そこに「中華帝国」を作る。10年のスケールで考えれば、米国はその提案を飲む可能性が高い。米国と中国の妥協が成立すれば、日本はアジアで孤立する。日本は20世紀に米国と安保条約を結んだことによって大きなメリットを受けた。だが、21世紀にあまりに米国を頼っていると、米国と中国が話をつけた場合に、大きなデメリットを被ることになる。この辺りのことは、もっと真剣に議論しておいたほうがよい。（本文より）

「奇跡の成長」で沸き立つ中国であるが、今後、中国の実像を理解するために最も重要な因子は、「農民」と「土地」である。本書ではこの二つの因子を中心に中国を分析している。 中国はここ20年ほど奇跡の成長を続けて来たが、これをこれからも続けて行くことは難しい。現在の中国は日本がバブルに踊った1980年代のような状況にあり、なんらかの調整が避けられない。 　その調整は、政治体制を揺るがす可能性もあり、中国は日本がバブル崩壊後に味わった以上の苦しみに直面する可能性がある。その調整が終わった後に、中国が周辺諸国に及ぼす政治的な影響力は、現在よりも小さくなる。 　それは、国内統一を維持するために、より大きな力を裂かねばならなくなるためである。したがって、中国が米国のような超大国になることはない。気鋭の学者が説く、新しい視点の中国論。