世界恐慌、ドイツ･ハイパーインフレ、昭和恐慌、リーマン･ショック……。本書は歴史的検討に基づいて二つの悪夢、インフレとデフレの発生メカニズムを解明し、そのコントロール法を考える。インフレ目標政策とは何か? 1990年代以降の経済理論の新知見と長期化する日本デフレを踏まえて新章を書き下ろし。格好の経済学入門にして提言の書。(講談社学術文庫)

本書では、ニュースなどでよく出てきた「証券化」とは何か。サブプライム・ローン･ショックはどのようにして世界的金融危機にまで至ったのか。危機が起こった後のアメリカ政府とＦＲＢの対応は、どこが誤りだったのか、といった問題を平易に解説する。

景気が良くなったり悪くなったりするのはなぜなのだろう?　アメリカのサブプライムローン問題が、なぜ日本の経済に影響を及ぼすのか?　景気は悪いのに、どうして物価が上がるのだろうか?　デフレとは?　日銀の役割とは?　景気変動の疑問点をわかりやすく解説する。

経済学の専門家でない人の経済本がよく読まれることがある。多様な議論があるのはよいが、それがトンデモなく間違っている場合は問題である。インチキな経済解釈がまかり通れば、間違った経済政策が採用され、人々を不幸にしてしまう危険性があるからだ。本書では、経済学が演繹法を用いて思考し、それが生活のさまざまな場面で活用できることを、実例を挙げて解説する。

私たちの生活を豊かにする経済政策は、どれだろう。それを見極めるためには、実際の経済現象を正しく理解しなければならない。ところが、新聞・テレビなどの大手メディアやSNSでは、間違った理解に基づく報道・情報が大手を振ってまかり通っている。また国会議員はおろか、一部の経済学者でさえも、おかしな論を垂れ流している。本書では、経済学の基礎的な知識を学び、経済現象を正しく理解するための「道しるべ」を示す。

交換と市場、需要と供給、企業・政府などミクロ経済学の基本問題から、国民所得、財政金融政策などマクロ経済学の基礎までを、豊富な例示とたくみな比喩で説く明快な入門書であるとともに、今日の複雑な経済・社会を正しく読み解きたいという読者にむけて、現実の経済・金融問題などを幅ひろくとりあげ解説する、役に立つ生きた「再」入門書である。

2011年3月11日に発生した東日本大震災は大津波と原発事故を伴い、人的・物的被害の大きさは戦後最悪のものとなった。復興予算はどのくらい必要か?　これからのエネルギー政策をどう考えるか?　等、未曾有の危機に対して今後、数年にわたって取り組むべき「東日本大震災からの復興政策」を緊急提言する。

資本主義は自由と民主主義を守り、人々の生活をもっとも豊かにできるシステムである。だがそれは、さまざまな問題がつきまとうシステムでもある。物価と雇用の安定、資源配分の効率性、市場の失敗、所得と富の格差、バブルの発生と崩壊、景気変動や世界金融恐慌への対応、国家財政のあり方等々。本書では、これら諸問題について、歴史を検証し、問題の本質を捉え、資本主義経済の未来を展望する。（発行：夕日書房　発売：光文社）

2008年秋、米国を震源に発生した金融危機は、瞬く間に世界同時不況へと拡大した。100年に1度の未曾有の事態といわれる今回の不況は、1930年代の世界大恐慌から何を学べるのか?　現在、起こりつつある事象と当時の推移を緻密に分析し、さらに昭和恐慌や平成の「失われた10年」とも比較しながら、世界および日本がこの危機から脱出するための方策を緊急提言する。

理論・制度・現状をバランスよく説明した、基礎から中級レベルの金融テキスト。コラムでは、近年の金融をめぐる時事的な話題を取り上げ、平易に解説している。

現在のデフレ現象に関して「デフレとは何か、なぜ起きるのか、何をもたらすのか」などの疑問をすべて解明。同時に、日本経済再生に必要な政策は何かを論じる。

多くの日本人は「物価が下がるのはよいことだ」と思っている。しかし、デフレで物価が下がるのはじつは悪いことずくめである。失業率が上がり、雇用が不安定な低賃金・非正規社員を増やし、企業収益率を下げ、人件費を削減させる。借金の実質負担は重くなり、実物資産投資は抑制される。自殺者が増え、社会的に有用な企業が廃業・倒産してイノベーションが滞る。「デフレなど問題ではない」と語る経済学者は、失業者や非正規社員の苦しみを理解していないのだ。欧米の経済学者と異なり、日本の経済学者はデフレの脅威に対して鈍感である。アベノミクスを実行した元日銀副総裁が、失われた二十年を「三十年」にしないためのすべてを記す。　●デフレ脱却なくして日本経済の再生なし　●デフレはなぜ脅威なのか　●「失われた二十年」の原因とアベノミクス　●金融政策の条件と日銀財務に関する誤解　●財政政策のリフレ・レジームへの転換が必要だ　●成長戦略の基本原則とは

2012年12月からスタートした第２次安倍内閣では、デフレを克服するために金融緩和措置を講ずるという金融政策が実施される。その政策を牽引するために、リフレ派の論客と知られる岩田規久男が日銀副総裁として向かいいれられた。最初に注目を集めたのが、岩田氏が衆議院の所信聴取での「２年で２％インフレに達しなかった時の最高の責任の取り方は辞任だ」という発言である。国会やマスコミでも何度も取り上げられ、岩田氏の意思は別のところで一人歩きし、２年後に２％には達しなかったのに、なぜ辞めないのだという批判が殺到することになる。しかし、2014年の消費税増税、2015年の石油価格の暴落がマイナスに働いたため、この２年では２％達成することができなかったのであり、それがなければ２％に達する流れだったと岩田氏は振り返る。本書は、2013年から2018年から岩田氏が日銀副総裁として過ごした日々をつづったものであり、それは日本経済の転換点を克明に記したものともいえる。リフレの敵とはなんだったのか？　国会ではどうしてかみ合わない議論になってしまうのか？　なぜ、マスコミは数字を誤解したままなのか？　元日銀副総裁が語る本音がここにはつまっている。

日本経済が停滞から脱出したと実感できないのはなぜなのか。なぜ私たちの暮らしは楽にならないのか。そもそも「景気が悪い」とはどういうことなのか。初心者向けに平易に解説。 【主な内容】 序　章　デフレがわかれば日本経済がわかる 第1章　あなたの身の回りの「デフレ現象」 第2章　デフレは儲かるか、儲からないか～企業からみたデフレ 第3章　今日買うか、明日買うか、それが問題だ～家計から見たデフレ 第4章　デフレはなぜ起きるのか 第5章　なぜ日本はデフレになったのか 第6章　デフレをとめて、おだやかなインフレへ 終　章　日本経済の未来は明るい

1990年代以降、日本で広がる格差。非正規社員の増加は賃金格差を、年金制度は最大6000万円超の世代間格差を招き、高齢者の社会保障に偏った所得再分配政策は現役世代の格差是正にほとんど寄与していない。そして、こうした格差はすべて他国では類のない長期デフレに起因し、その意味で「日本型格差」とも言える特徴的な格差である。では、これらの格差を縮小するにはどうすればいいのか。前日銀副総裁の著者が具体的な政策を提言！

日銀の責任を問い直す。なぜデフレを怖れず、利上げを急ぐのか?　もっとも信頼される学者が金融政策の病根に迫る!　日本経済最悪のシナリオ、デフレが進行している。内需も外需も総崩れの現在、政府は日銀に金融政策をまかせきりにするのではなく、インフレ目標を設定せよ。信頼の高い学者の緊急提言!　(講談社現代新書)

日本経済は、この先、安定的な成長路線に復帰できるのだろうか。不良債権処理、累増する国債、少子・高齢化と年金といった問題が山積している現在こそ、戦後の高度成長期から平成の「失われた10年」までを丹念に振り返る必要がある。「日本的経営」の行方、コーポレート・ガバナンス、規制改革や構造改革などの課題を、さまざまな観点からダイナミックに捉える、最良の日本経済入門。

なぜ、むだに　長い会議が続くのか。なぜ、いつも　議論が空回りするのか――。福沢諭吉（１８３５～１９０１）の最高傑作といわれる『文明論之概略』（１８７５年刊）には、議論の本意を定めること、物事の軽重をはっきりさせること、予断・偏見にとらわれないこと、争論のすすめなど、ものの見方・考え方に関する知恵にあふれています。本書の著者で、経済政策論・金融論の第一人者である岩田規久男教授は、長年にわたって、経済評論を書く際の道標として、『文明論之概略』や『学問のすゝめ』を愛読してきました。本書では、著者自身が福澤の言葉から何を学んだのかを中心として、「ロジカル・シンキング」の教科書として『文明論之概略』や『学問のすゝめ』を読み直します。

国民総生産、国内総生産、経済成長、雇用、物価、国際収支、金利、為替レート。マクロ経済学は、これらの国民生活に深く関わる経済変数がなぜ変動するのか、それらの経済変数は財政政策や金融政策によって安定化させることができるのか、国民の生活が豊かになるように、経済成長率を引き上げることは出来るのか――そういった問題を明らかにしようとする、きわめて実践的な経済学である。

アベノミクスで日本は変わる。日本には潜在的な生産能力がある。つまり実質GDPをあげる潜在能力があるのだ。その潜在的な実質生産能力は物価を安定させることによって発揮される。それが、アベノミクスが放つ第一の矢「大胆な金融政策」の役割である。これまでデフレに苦しめられてきた日本。その責任の多くは、著者が「デフレの番人」とよんでいる日本銀行にある。なぜこれまでの日銀はデフレを守り通してきたのか。いま、世界中で金融緩和競争が繰り広げられている。それに乗り遅れてはいけない。まずはデフレからの脱却。それだけでGDPがあがり、税収も増え、財政も好転する。日銀が変われば日本は変わるのだ。