宇宙や深海、地底がサイエンスの対象からビジネスに広がっている。今ホットな分野はどこか。宇宙や深海のビジネス最前線を追った。 　本書は、週刊エコノミスト2月24日号の特集「宇宙・深海・地底」を電子書籍化した。 宇宙・深海・地底 ・衛星の低価格化が進行　宇宙からの情報で広がる商機 ・Q&A　意外と知らない　「宇宙とおカネ」五つの疑問 Part1　宇宙 ・宇宙産業　5兆円市場を主導する有力企業 ・注目の宇宙関連40銘柄 ・インタビュー　安達昌紀・NEC宇宙システム事業部長 ・日本版GPS　「みちびき」で加速する自動運転 ・H2Aロケット　初の商業打ち上げ　課題は立地と価格競争力 ・米国ベンチャー　グーグル、スペースX参入で「宇宙ビジネス・ビッグバン」 ・宇宙産業を引っ張るイーロン・マスク ・インタビュー　堀江貴文・SNSファウンダー〈創業者〉、ライブドア元社長 ・インド驚異の宇宙開発技術力 Part2　深海・地底 ・海洋資源ビジネス　日本企業に商機 ・海底油田　意外と低い採算コスト　ブラジルは1バレル40ドル台 ・メタンハイドレート　課題あるも米・印が日本に熱視線 ・CCS　二酸化炭素削減へ　産業化の将来性 ・深海・海洋調査銘柄一覧 ・CCS銘柄一覧

【WedgeONLINE PREMIUM】 海事産業は日本の生命線　「Sea Power」を 国家戦略に【WOP】“ 船を造り（造船）、船を動かし（海運）、貨物を出し入れする（港）─。海に囲まれた日本は、これら3つを合わせた「海事産業」がないと成り立たない。だが、足元の状況は厳しい。人手不足や高齢化など、他産業よりも深刻な危機に直面しているからだ。海事産業の現場を歩き、課題解決に向けた取り組みについて取材した。 この記事は月刊誌『Wedge』2023年12月号（11月20日発売）の特集「海事産業は日本の生命線　「Sea Power」を 国家戦略に」の電子書籍版です。 introduction 日本人に知ってほしい 海洋国家・ニッポンの実像 編集部 PART 1　海事経営者に聞く CASE 1　今治造船 世界と戦う今治造船 オーナー企業の矜持 中西 享 ジャーナリスト CASE 2　旭洋造船 〝オンリーワン〟を目指す 中小造船のトップランナー 中西 享 ジャーナリスト CASE 3　今治オ－ナー 世界に誇る今治の奮闘 海事大国の堅持へ〝逆襲〟なるか 編集部 CASE 4　向島ドック メキシコから尾道に来て確信 造船業は成長産業になる! 編集部 PART 2　人材不足　船はあっても人がいない？ 日本人の〝海離れ〟を見直そう 編集部 interview　初の女性船長が語る 船の指揮官「船長」の魅力 松下尚美 商船三井 船長 PART 3　効率化と技術革新　省力化と技術革新の両輪で 人手不足の解消に挑む 編集部 PART 4　ルポ・コンテナ　ジャパンパッシングの阻止 国際コンテナ定期航路の死守を 中西 享 ジャーナリスト PART 5　コンテナ物語『コンテナ物語』の著者に聞く 革命の核心部分は何なのか? 話し手：マルク・レビンソン エコノミスト、歴史家　聞き手：土方細秩子 ジャーナリスト PART 6　ソリューション　課題山積の海事産業 危機はこうして乗り越えよ 森 隆行 流通科学大学 名誉教授

水素と蓄電池は、日本が世界リードできる数少ない産業だ。次世代技術に向けて新化する余地も大きい。 　このレポートでは、燃料電池車の日独キーマンであるトヨタ自動車とダイムラーの開発担当者に取材するとともに、車の次と期待される水素フォークリスト、水素蓄電の技術。アップルが狙う電気自動車参入のシナリオ。車載向けで２兆円に拡大する電池市場。成長が期待される関連72銘柄リストなど、水素と電池にまつわる成長と将来性を徹底分析しています。 　電池についても素朴な疑問Ｑ＆Ａもついてます。最近の電池の凄さ、知ってますか？ 　本書は週刊エコノミスト２０１５年３月31日号で掲載された特集「水素と電池　世界はこれでリードだ！」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次 はじめに 水素と電池　世界はこれでリードだ！ ・クルマの次を探し始めた水素　車載と大型化で進化する電池 ・日独キーマンインタビュー 　　トヨタ　田中義和 　　ダイムラー　クリスチャン・モーディック ・燃料電池車の次は？ 　　水素フォークリフト　ウォルマートが大量導入 　　水素蓄電　“捨電”を生かす水素パワー ・ルポ　水素ステーションに行ってきた ・厳選！　水素・燃料電池関連株37 ・クルマ業界に衝撃!!　アップルが狙う電気自動車参入 ・電池で稼ぐニッポン　車載で２兆円に拡大する市場 ・次世代電池最前線を聞く　伊藤順司 ・厳選！　蓄電池関連株35 ・今さら聞けない電池の素朴なギモンＱ＆Ａ ・「電池大国」韓国　世界一になったＬＧとサムスン

【WedgeONLINE PREMIUM】 脱炭素って安易に語るな【特別版】 地球温暖化に異常気象……。気候変動対策が必要なことは論を俟たない。 だが、「脱炭素」という誰からも異論の出にくい美しい理念に振り回され、 実現に向けた課題やリスクから目を背けてはいないか。 世界が急速に「脱炭素」に舵を切る今、資源小国・日本が持つべき視点ととるべき道を提言する。 月刊誌『Ｗｅｄｇｅ』２０２１年11月号（10月20日発売）の特集「脱炭素って安易に語るな」に同誌23年２月号（１月20日発売）の「デジタル＝エコの虚構 エネルギーの大量消費を見直せ」（ジャーナリスト・ギヨーム・ピトロン氏）の記事を加えた特別版です。 PART1　政治主導で進む脱炭素　日本に必要な“バランス感覚”（編集部） PART2　おぼろげな46％減を徹底検証　“野心的”計画は実現なるか（間瀬貴之／永井雄宇・電力中央研究所社会経済研究所主任研究員） PART3　高まる国家のリスク　それでも再エネ“大幅増”を選ぶのか（山本隆三・常葉大学名誉教授） PART4　その事業者は一体誰？　“ソーラーバブル”に沸く日本（平野秀樹・姫路大学特任教授） PART5　｢バスに乗り遅れるな」は禁物　再び石油危機が起こる日（大場紀章・ポスト石油戦略研究所代表） PART6　再エネ増でも原発は必要　米国から日本へ4つの提言（フィリス・ヨシダ　大西洋協議会国際エネルギーセンター上席特別研究員） PART7　進まぬ原発再稼働　このままでは原子力の“火”が消える（編集部） OPINION デジタル＝エコの虚構 エネルギーの大量消費を見直せ（ギヨーム・ピトロン ジャーナリスト、聞き手・土方 細秩子　 ジャーナリスト）

米国がゼロ金利から抜け出し、利上げにかじを切る。しかし、金利上昇がもたらす副作用の大きさを覚悟しなければならない。まず利上げの時期とペースはどうか。そして株式市場、為替、金利、債券にどんな影響が及ぶか。新興国で最も要警戒の国はどこか。米利上げがもたらす世界経済への影響を徹底検証した。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年７月７日号で掲載された特集「利上げが来る！」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに 米国９月開始を織り込む　「想定外」なら市場は混乱 　　米利上げ時期とペース 　　　・12月では遅すぎる　丸山義正 　　　・16年３月で打ち止め　窪田真之 　　　・利上げのペースは緩やか　趙玉亮 株式　緩和マネーの逆流　株安の圧力が強まる 　　歴史に学ぶ　利上げと株価の関係 為替　ドル高が雇用、株価を押し下げ 　　ドル、円、ユーロ　為替予想 　　　・10月以降は円高傾向　亀岡裕次 　　　・ドル高へ小幅に反応　山下えつ子 　　　・１２５円が今年の円最安値　小瀬正毅 　　　・ユーロは下落をたどる　棚瀬順哉 金利・債券　金融規制で流動性低下で高まる金利急騰のリスク 新興国　トルコ、南アは要警戒 金　利上げは「天敵」だが上昇の可能性 原油　再び50ドル割れの場面も 「決められない」ＦＲＢ　高まる市場混乱のリスク 実は弱い米国経済 　　雇用　進まぬ「質」の改善 　　若者の生活苦　学生ローンが返せない 　　　若者の３分の１が親と同居 　　不動産市場　持ち家比率は過去20年で最低 　　自動車　新車販売年間１７００万台　ローン残高も急増 　　干ばつ「１２００年で最悪」の降水量