ウクライナ危機で揺らぐ冷戦後の世界体制。 大国同士がせめぎ合う中、日本は生き残れるのか。 元内閣情報分析官が読み解く目前の脅威！ 【目次】 第一章　揺らぐ冷戦後の国際体制 第二章　世界はグレート・デプレッションに向かう 第三章　内戦のリスクが高まる米国 第四章　少子化と不動産バブル崩壊で衰退する中国 第五章　群雄割拠の時代を日本は生き残れるのか おわりに　ロシアとどのように向き合っていけばよいのか

「シェール革命時代」のプレーヤーが揃った。まずは、石油・天然ガスともに、シェール革命で国内生産が膨大に増え、エネルギー不安から解放されて沸き返るアメリカ。工業化の進展や、国民生活の向上によってエネルギー需要が増大、世界最大のエネルギー輸入国となり、焦る中国。アフリカでのエネルギー開発など、シェール革命の逆風を受け、欧州離れを模索するロシア。そして、シェール革命による世界エネルギー地図の書き換えによって、エネルギー戦略の見直しが必須となる日本。これらの、4大プレイヤーが、これからの時代にどのように動くかを、各々の持つ事情から探った、日本のエネルギー問題のエキスパートによる一冊である。サブタイトルにもあるように、日本の最も取るべき戦略として、ロシアから天然ガスパイプラインをつなぐことを強く勧める。各国の国益が複雑に絡み合う、過渡期である今のエネルギー世界地図を明快に読み解く。

原油価格は低迷が続いていたものの、16年後半の原油減産合意は価格反転の機会にもなりうる。アメリカ新大統領のトランプはエネルギー業界に深く入り込んでおり、インフラ投資を推進するとしている。日露の接近でパイプライン開発はどうなるか、影響力が低下する中東は……。その背景と将来像に踏み込む。 本書は、石油に対する固定観念(枯渇するのではないかなど)をくつがえし、なぜ原油価格が乱高下するのかを経済的に冷静に解説することを主に、その石油市場を動かす各国の最新事情を解説するもの。 原油の価格はいまや、多くの会社、投資家にとって重要な金融ファクターでもある。金融市場で重要視されるその指標について予測する。 著者は資源エネルギー庁や内閣官房に在籍していたエネルギー関連のエキスパート。市場に詳しいと同時に、地政学にも通じており、バランスのよい記述となっている。

「地震のリスクが低いから」という理由で、熊本は多くの企業の重要な生産拠点となっていた。にもかかわらず、大被害を伴う群発地震が起き、今なお続いている。気象庁や地震学者たちやマスコミは、「前例のない群発地震」と喧伝するが、これはおかしい。1965年に、今回とよく似て、しかも思い出すのも恐ろしい群発地震が日本で起きているのだ。有感地震だけで62,826回というとてつもないものである。なぜ、これに、誰も触れようとしないのか？　本書では、地質学者として地震研究を行なってきた角田史雄氏の唱える「熱移送説」から、地震のメカニズムを説き明かすとともに、地震予知について「プレート理論が信仰されている」のも「活断層が動いて直下型地震が起きると考えられている」のも日本だけであることを明かし、日本の地震研究の「引きこもり体質」を暴く。そして、「熱移送説」による、説得力にあふれた地震予知のあり方を、具体的に示す。