急速な経済成長の反面、格差と腐敗、言論統制、大気汚染など難題が山積している習近平新政権。しかし、旧ソ連・東欧諸国の共産党政権が崩壊したなか、なぜ中国だけが急速な台頭を遂げられたのか。それは、イデオロギーのみに固執せず現実主事の実践を徹底。日本も真似のできない長期成長戦略の策定、優秀な人材確保・育成、危機管理などの強固な国家マネジメントが存在するからである。豊富な現地情報と著者独自の人脈を活かした独特の視点で、中国共産党という巨大組織の強みと弱みを浮き彫りにしていく。中国の尖閣諸島問題に対する本音、中国外交とアメリカの思惑、そして中国共産党が野党になる日など、日本人の知り得ない事実にも迫っていく。

第一人者が最新取材をもとに書いた巨大市場の真実と その行方!! 金融危機後の世界で経済が最も早く回復した中国。 もはや中国という巨大市場抜きには日本経済も 成り立たない。その中国の真の姿は分かりにくいが、「七つの不安」を抱えていると著者は指摘する。 政変に弱く外部危機に強いといわれる中国経済の沈没は本当にないのか？

配車アプリ、シェア自転車、出前サイト、民泊、ネット通販……中国で誕生したニューエコノミー分野の新企業は、今や世界最大規模にまで急成長。“世界の工場”と言われた中国の面影は消え、技術力は世界トップ水準にまで達している。打倒ウーバーを目指す配車アプリ大手「滴滴出行（ディディチューシン）」、自転車シェアサービス最大手「モバイク」、日本では見かけないネット出前を広めた「餓了麼（ウーラマ）」、東京オリンピックをターゲットにする民泊中国最大手「途家（トゥージア）」、研究開発費でアップルを凌ぐ「ファーウェイ」、中国の消費革命を牽引する「アリババ」、グーグルに次ぐ世界２位の検索エンジン「百度（バイドゥ）」、フェイスブックを急追する「テンセント」、そして世界の空を舞うドローン製造の最大手「ＤＪＩ」。スマホ決済を媒介に、日本人が知らない進化を遂げる中国ニュービジネスの最前線を追った。

いま最も注目される中国の世界企業５社。その閉ざされた経営事情を著者自らが取材し、その急成長の秘密に迫ったビジネスマン必読の書

アメリカを抜きＧＤＰ世界１位になっても、中国が覇権国家になれる訳ではない。先進国でもなく、共産党政権の中国には高い壁がいくつも待ち構えている。民主主義への移行は避けられない、中国の行く末を検証する。

中国の大気汚染、なかでも微小粒子状物質「PM2.5」が日本に大きな影響を及ぼしている。偏西風で流されてきたこれまでの黄砂やばい煙、粉塵以上に、健康への注意を要する物質の襲来である。それも春だけでなく、1年を通して「PM2.5」が越境汚染してくる深刻な事態になっている。急速な経済成長を遂げた中国だが、そのツケは大気汚染だけでなく、深刻な水質汚染、土壌汚染を引き起こし、輸入食料に関しても日本人の健康を脅かしている。特に、首都・北京の大気汚染はひどく、地方都市への遷都まで噂されているほどだ。また、各地に「がんの村」が出現するなど、地方では想像もつかない酷い“複合汚染”が進んでいる。日本人の知らない中国の環境汚染の実態を現地取材し、恐るべき実態を明らかにしていく。