本書は、2020年の東京オリンピック以降の日本経済や国民生活がどうなっているのかについて、日本の企業や雇用、賃金にスポットをあてながら、冷静に述べたものです。2020年前後から世界経済の大きな流れが変わるなか、少子高齢化が世界でいち早く進む日本は、ITやAIといった技術革新によって本当に国民生活を豊かにできるのか――。経済の常識がはらんだ根本的な誤りも含めて説明していきたいと思います。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 もっとも予測が当たる経済アナリストが、いま再び継承を鳴らすポストコロナの“国難”とは？　潮目が変わる時代のこれからを見通すための最新作。コロナショックの只中、国際労働機関（ILO）の発表（4/7）では、世界の労働人口の38%（約12.5億人）にレイオフ、または給与削減のリスクありとされ、英BBCでは、英国内の見込みの失業率が年内には10%に達するとも報じられ、アメリカでは2020年3月後半のわずか2週間で、失業保険申請件数が1000万に達しました。1929年の大恐慌、2008年のリーマン・ショックと比較される今回の大変化。コロナ禍を契機に、政治、経済など、特定ジャンルに関わらず、これまでとはまったく異なる暮らし方が、あらゆる局面で必要となった現在、『日本の国難 2020年からの賃金・雇用・企業』の著者・中原圭介氏に聞く、これからの現実と、対応すべきポイントがわかる待望の一冊。 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。