経済作品一覧

  • 海賊と資本主義 国家の周縁から絶えず世界を刷新してきたものたち
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    海賊集団が登場するのは、いつも激動の時代である。 彼らは領域を規格化しようとする国家権力に対し、真っ向から対抗する価値観を掲げ、資本主義の影響力がもっとも薄い辺鄙な場所、いわばグレーゾーンを狙って出没する。 海賊ははたして本当に悪い存在なのか? それとも映画や小説で描かれるようなロマンチックな存在なのか? 時に国家と結びついて互いに利用しつつ、情勢によっては突き放されてきた海賊の歴史をたどりながら、海賊活動と組織から、資本主義(とその行き詰まり)を俯瞰する。
  • アメリカからの緊急レポート 日本の錯覚 夜郎自大の防衛論を斬る
    -
    1巻950円 (税込)
    「思い上がりが国を滅ぼす」米ソの“ウォーゲーム”に、日本は積極的に参入すべしという考えが抬頭している。しかし、その前途に何があるのか。気鋭のジャーナリストが米ソの恐るべき戦略思考の実態を透視し、日本の指針を問う!

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  • アメリカの新・中国戦略を知らない日本人
    4.0
    1巻1,400円 (税込)
    尖閣列島問題が発生した際、オバマ政権とその首脳たちは曖昧な態度を示し、「中国が軍事的に日本を攻撃した場合、どう対応するか」という日本側の問いに対しても、「日米安保条約を遵守する」としか答えなかったが、その間にも事態は悪くなり続けた。オバマ政権はもはや、この問題をこれまでのようにうやむやのうちに片づけることはできなくなっている。中国の帝国主義的な侵略という事実は、誰の目にも明らかになっているからだ。しかも「50パーセント政権」として政治力を失ったオバマ政権は、中国に対して厳しい姿勢をとるグループの存在を無視できなくなっている。私が日本で聞かれる質問の多くは「尖閣列島で戦いになった時、アメリカは助けてくれるでしょうか」というものだが、オバマ政権の如何にかかわらず、アメリカ国防総省には尖閣列島を守る緊急計画がすでに存在している。(日高義樹/第二章「アメリカは尖閣列島で戦う」より抜粋)

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  • アルジェリアと資源と日本
    -
    大手エンジニアリング会社・日揮と関係企業の日本人10人を含む40人以上が犠牲になった2013年1月のアルジェリア人質事件は、世界中に衝撃を与えた。容易に推測できるのは、「アラブの春」による旧体制の崩壊と米国の軍事費削減によって、北アフリカ・中東地帯に権力の空白地帯が起きていることだ。  アルジェリアは天然ガスの宝庫でもあり、日本経済の直面する課題、「エネルギーの安全確保」と「確固たるリーダーなき21世紀の世界で安全保障をどう確立するのか」が突きつけられた事件でもあった。  我々はこの事件から何を学び取ればいいのか。地政学、エネルギー問題に精通する専門家が解説する。本書は、週刊エコノミスト2013年2月12日号の特集「アルジェリアと資源と日本」を加筆・修正したものである。
  • イスラム金融入門 世界マネーの新潮流
    3.8
    サブプライム・ショックでアメリカ型経済システムへの信頼が失墜するなか、「イスラム金融」の存在感が高まっている。イスラム金融とはイスラム教の戒律シャリーアに従った金融の仕組み。最大の特徴は「利子」がないことにある。いまイスラム金融市場には中東の巨額なオイルマネーが流入、急拡大する市場に参入すべく、非イスラム教国も商品開発・インフラ整備に乗り出した。イスラム金融は世界金融市場を制するのか? 日本は乗り遅れていないのか? 注目の金融システムのすべてが分かる!
  • 1冊でわかる!アフリカ経済 押さえておくべき54カ国のすべて
    4.0
    エボラ熱や民族紛争など、最近はマイナス面が目立つアフリカ大陸だが、世界からの投資熱は冷めるところを知らない。なんといっても10億人という人口と地中に眠る豊富な資源、そして日本と対照的に多子若齢化の道を歩んでいる成長力に世界中が注目している。「地球最後の成長市場」とも言われる所以である。本書は、そのアフリカの全54カ国を人口、首都、宗教、GDPなどの基本データを押さえたうえで、最近の経済とビジネスの状況を詳しく解説した。いま日本の各企業はBOP(低所得者層)市場を狙ってアフリカに進出している。世界の総人口40億人のうち7割がこの層に当てはまるといわれ、大きな利益が期待できる。さらに注目すべきは中国の動向である。中国は国をあげてアフリカを取り込もうとしている。首脳外交の回数とインフラ支援の額は日本の比ではない。これ1冊あれば、アフリカ経済とそれを取り巻く各国の全容が理解できる。

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  • 偽りの農業「成長戦略」を正せ 【Voice S】
    -
    各メディアが報じた「減反政策の廃止」という成長戦略。しかしそれは誤解だと筆者は説く。それでは、安倍政権の農業政策の真意はどこにあるのか。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2014年2月号掲載記事を電子化したものです。

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  • 驕る中国、沈む韓国 シミュレーション・第二次朝鮮戦争 【Voice S】
    -
    北朝鮮の政変は南北両国の緊張を高めるのか。半島の動乱に日本が巻き込まれる可能性は――。気鋭のフォトジャーナリストが「戦場と化す極東アジア」の未来を読み解く。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2014年2月号掲載記事を電子化したものです。

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  • 驕る中国、沈む韓国 米中通貨同盟に備えよ 【Voice S】
    -
    アメリカ高官二人による、北京への極秘訪問。ドルと人民元の共存体制を協議するためにセッティングされたこの会談は、今後の国際情勢にどのような影響を与えるのか。当代髄一のアメリカウォッチャーが日米中三カ国の行く末を占う。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2014年2月号掲載記事を電子化したものです。

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  • 「巨大市場」の真実がみえてくる! 中国ビジネスに勝つ情報源
    -
    中国に行っても、中国はわからない! 極論ではあるが、それは一面の真実である。地域間の差が激しく、変化のスピードが猛烈に速い中国では、数度行ってみただけの臆断では大きな過ちを引き起こす可能性があるのである。ビジネスにおいては、時にそれは致命傷になる。ではどうすれば良いのか。ここで注目すべきは、ここ最近格段の進歩を遂げている中国メディアである。しかも、現在、日本でチェックできるメディアは想像を超える多さである。これを最大限に活用しない手はない。日本語で読める中国情報も大変に充実している。また、中国語ができるならば、驚くほどの情報を日本にいながらにしてチェックすることができる。中国のテレビ番組ですら、日本で全く同時間帯にチェックできるのだ。ビジネス情報は、情報そのものによって差が出るのではない。情報を自分自身でいかに読みぬくかで歴然とした違いがでる。「中国通」への最短経路として必携の一冊である。 本電子書籍作品内のURLは、作品の趣旨と資料性を考慮し、初出をもとに収録しております。現状と異なる場合がございますが、あらかじめご了承くださいますようお願い申し上げます。

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  • 逆流するグローバリズム ギリシャ崩壊、揺らぐ世界秩序
    -
    ギリシャ問題、ウクライナ危機、中国のアジアインフラ投資銀行(AIIB)設立……。そのすべてはつながっていた! 2015年1月に急伸左派連合が政権に就いてから、風雲急を告げるギリシャ情勢。国内の「ユーロ」が枯渇し、いわゆる「ユーロ離脱」が現実のものとなりつつある。しかしギリシャ一国が離脱したところで世界経済への影響は軽微、という向きもあるようだ。ギリシャのユーロ離脱を端緒として、グローバリズムは逆流を始める。やがてそれは日本をも巻き込んで、国境を越えた金融取引を消失させ、安全保障環境を不安定化させていく。そもそもなぜ、グローバル化の体現ともいえる共通通貨ユーロは失敗したのか。じつは共通通貨ユーロの構造そのものが、危機の元凶だったのだ。財政統合なき通貨統合がユーロ圏を「つくる国」と「使う国」に分断し、ギリシャに過剰な消費を強いたのである。さらにはギリシャが危機に陥ってからも、EU(欧州連合)、ECB(欧州中央銀行)、IMF(国際通貨基金)からなる「トロイカ」は効果的な支援ができなかった。その背景を探ると、ドイツが過剰なまでにこだわった「非救済条項」の存在が浮かび上がる。そしてギリシャ危機の一方で欧州ではもう一つの危機、つまりウクライナ情勢が緊迫の度合いを深めている。二つの危機は根深いところでつながっており、欧州のみならず、日本にも巨大なインパクトを与える、と竹森氏が語るのはなぜか。一見なんのつながりもないように思われる欧州危機と中国のAIIB設立の関係までも視野に入れながら、ユーロ圏はもちろん、アメリカ、ロシア、IMFなどの思惑を緻密に読み解き、これから日本がとるべき道までを指し示した渾身の一作。

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  • 日下公人が読む2014年~ 日本と世界はこうなる
    3.5
    1巻1,430円 (税込)
    2014年は、中国の分解、そしてアメリカの自信喪失と迷走がはじまる。EUも衰退の一途をたどり、残るのはドイツだけである。ヨーロッパは労働力確保のため移民を受け入れてきたが、失業率が高い状態で職の奪い合いが起こるなか、移民への差別、人種差別意識が表面化してくるであろう。それは世界的な問題となる。そんな2014年を読み解くキーワードは「アイデンティティクライシス」だ。文化・精神・思想・道徳が問題になり、グローバリズムからローカリズムに変わる。それによって世界は自分を発見し、新しい時代に入るのだ。
  • クルマ社会・7つの大罪 アメリカ文明衰退の真相
    4.2
    1巻1,699円 (税込)
    ニューヨークは、誰もが知っているように大都会である。だが、この街と日本の東京を比べると、明らかな違いがある。それは、東京は、まだまだ都市として成長できる余地が山ほどあるが、ニューヨークには最早それが無いという厳然たる事実である。なぜ、このような違いが生じるのか? それは、ニューヨークにはもう昼間人口でさえも増加させるスペースがなくなってしまっているからである。ニューヨーカーは、そのほとんどが、毎朝、クルマで出勤する。その渋滞たるや、当然すごいものとなっているが、それになれきってしまっている彼らにとっては、改善しようという発想は全くないようだ。また、それだけのクルマを置いておく駐車スペースももう限界だ。そんなことが、ニューヨークという都市の成長可能性を奪ってしまっている。つまり、原因は、「クルマ」だ。本書ではこのような、アメリカに存在する、「クルマ社会」の様々な弊害を明らかにする。

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  • ケインズの逆襲、ハイエクの慧眼 巨人たちは経済政策の混迷を解く鍵をすでに知っていた
    3.8
    公共事業や福祉のバラマキは巨額の財政赤字を生み出したと言われ、それに代わる新自由主義政策もグローバル資本主義の犠牲者を増やし続けている。右派も左派も行き詰まったいま、日本経済が進むべき道はどこにあるのか。本書では、ケインズやハイエクを筆頭に、経済学の巨人たちの論に共通する「ある視点」を提示する。それはすなわち「リスク・決定・責任の一致が必要だ」という示唆であり、「予想が経済を動かす」という真実である。気鋭の理論経済学者が1970年代から現在に及ぶ経済論争の潮流と矛盾をとき明かす、知的興奮にあふれた1冊!

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  • 原油100ドル時代の成長戦略
    -
    1巻1,400円 (税込)
    原油100ドル時代はすぐそこまで来ている! 工業化を推し進める中国は、将来の資源争奪戦を見越して、石油など海外資源の権益確保や戦略備蓄などの国家資源戦略を打ち出している。一方、日本にとっての原油価格上昇は、世界に先駆けて資源浪費型の産業構造から新エネルギー型(太陽エネルギーほか)に転換する最大の好機ともいえる。新興国が台頭する世界経済にあって、日本は生き残れるのか? 資源の枯渇を先取りし、日本が選ぶべき戦略とは?

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  • 国家戦略特区の正体 外資に売られる日本
    3.3
    安倍政権が成長戦略の一つとして進める「国家戦略特区」。東京圏を含む全国10の指定地域で、医療、雇用、教育、農業など重要分野の各種「岩盤規制」を取り払い「世界で最もビジネスがしやすい国」を目指すという。だが、その実態は、特区で得られる利益は外国企業に持ち去られ、地域間、国民間の格差をより拡大させる「治外法権区域」「植民地」に他ならない。日本のGDPの半分以上を外資に売り渡さんとする亡国の経済政策。その危険性を暴く。【目次】はじめに/第一章 「国家戦略特区」とはなにか/第二章 「国家戦略特区」が生む理不尽/第三章 アジアの「特区」でなにが起きたか/第四章 「国家戦略特区」は日本の破滅を招く/あとがき 国家戦略特区への提言に代えて
  • 真珠湾とヤルタ 戦争を拡大したルーズベルトの非情さ 【Voice S】
    -
    1941年12月8日、日本軍の真珠湾攻撃から始まった太平洋戦争。長い間、日本の「騙し討ち」とされていたが、その裏にはルーズベルト米大統領の驚くべき陰謀が潜んでいた。歴史教育の専門家が、いま日本人が知っておくべき歴史的事実を白日の下に晒す。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2014年1月号掲載記事を電子化したものです。

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  • 図解 ASEANを読み解く―ASEANを理解するのに役立つ60のテーマ
    3.0
    2014年1月発行の『図解 ASEANの実力を読み解く』の主要6カ国に焦点をあわせましたが、その改訂版の位置づけである本書は、2015年末の経済共同体「AEC」の発足に照準をあわせて、ASEANに最近進出した企業やビジネスを始めようと考えている企業の方に向け、全10カ国の情報をカバーし、役に立つ60のテーマでまとめています。カバーする国を増やした以外に増強した点として、全体を概観する第1章にはビジネスリスクに関するテーマ、各国編では投資リスクに関するテーマをそれぞれ追加したことが挙げられます。これにより、タイ、インドネシアなど、主要6カ国の政治体制等の動きをアップデートするだけではなく、2014年1月時点ではまだ顕在化していなかった、ASEANの投資リスクやビジネスリスクについても解説しています。その一方で、消費市場としてのASEANの魅力を理解するために、みずほ総合研究所が把握している2030年までの見通しに関するデータを掲載していることも本書のセールスポイントです。上記のように内容の増強を図るものの、『図解 ASEANの実力を読み解く』同様に、本書の最大の特長である図解シリーズの利点を生かし、国別だけではなく、テーマごとに横断的にASEANの国々の情報を比較しながら読んで理解できます。また、本書の作成に当たり研究員が新たに取材を行っており、足で稼いだネタもアップデートされ、より親しみやすく、かつ実践的な本となっています。
  • 世界パラダイム・シフト
    -
    1巻1,699円 (税込)
    「いま世界は」のコメンテーターが語る世界の状況。常識が通用しない時代に、国際的視野から日本の危機と戦略を考える。ビジネスの世界から見ても、この数年、世界が今までにないほど大きく変動し、かつての常識が通じなくなっている。数百年に一度の文明の転換点にあるとも言われる。今まで当然と考えられてきた認識や価値観が劇的に変化するパラダイム・シフトが起きている。中国が台頭し、世界金融危機が起きて以降、政治と経済の境界はなくなってきた。政治がビジネスの現場に土足で入り込んできている。時代が変わり、世界のパラダイムが変わった中で、日本のあり方を考えるためには、今、日本が置かれている状況をできるだけ包括的、総合的に見つめることが第一歩である。現代は細かい現実がわかっていなければ、全体像がわからず、大局的な戦略も立てられない時代だ。本書では、細かい現実の動きと大きな世の中の流れの関連に注目したい。そして、先進国が主導する工業社会、資本主義における経済力や技術力、軍事力が世界を引っ張り、こうした国の豊かさが、国民の豊かさと直結しているという今までのパラダイムが通じなくなっている状況を具体的に探ってみたい。それが、これからの日本が進む道を考える上でも不可欠であろう。
  • 「戦争と経済」のカラクリがわかる本 アングロサクソン「常勝」の秘密
    -
    1巻1,200円 (税込)
    men(人的戦力)、materials(装備)、money(戦費)――戦争の勝因は、この三点で語ることができる。明治以降の日本の「装備」の研究については進んでいるが、近年の外交、財政の不手際を見ると、実は明治以降の「人」「カネ」に関しても負けるべき要因があったのではないかとの疑問が浮かぶ。現在、「人」「カネ」で世界を仕切っているのはアングロサクソンであり、彼らは戦争でも「常勝」している。彼らの「戦争と経済のカラクリ」がわかれば、日本の弱点と突破口が見えるのではないか。本書は、第一章/戦争できる国づくりを支えるモノづくり、第二章/戦費調達に成功した国が勝者となる、第三章/有事を生きる国民たち、第四章/現代日本の国防はこれでよいのか、という構成で、「人」「カネ」をいかに使えば日本が21世紀に勝ち残れるかを説く。希代の軍学者が自信を喪失した日本人に贈る「日本に競争力がつきすぎて困ってしまう」戦略。

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  • 大格差社会アメリカの資本主義
    5.0
    2015年、ピケティ『21世紀の資本』がアメリカで特異な論争を巻き起こした。その背景にあるのは、日本とは比較にならないほどの「大格差」にある。10年以上の在米経験を持ち、リーマン・ブラザーズに勤務、ウォール・ストリートを内部から知る著者が、知られざる現代アメリカの格差社会の深層とその行方を探る。
  • 大変化 経済学が教える二〇二〇年の日本と世界
    3.2
    2020年、東京五輪が開催される年までに、日本は、世界はどうなっているのか。読めばあなたの未来が見えてくる! 本書は、日本を代表する論客であり、経済学のみならず実際の政策にも精通する著者が贈る「知の羅針盤」である。2020年までに、私たちの仕事は、生活はどう変わるのか。これから成長する国、没落する国はどこか。人口問題、景気動向、規制緩和、国家戦略特区……。さらには小型ドローンや人工知能など最新テクノロジーの可能性から、まだまだ伸びるインバウンド消費などについて、様々なデータと経済学的・地政学的観点から縦横無尽に読み解いていく。日本と世界が向かう大きな潮流がわかれば、「これからどうすれば良いか」も見えてくる。ますます不確実性を増す世界で生き抜くための未来図を、ぜひ本書で手に入れてほしい。

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  • [超実践]ネクストチャイナ・マーケティング
    4.0
    尖閣騒動を見ていると、中国という国は反日一辺倒なのかと思ってしまうが、実際に現地でビジネスに携わる著者に言わせると、それは大きな勘違いだ。ほとんどの中国人は、このような騒動と自分の生活とは無関係と考える人たちであり、この事件後もなお「日本が好き」「日本の品質はすばらしい」という人たちがたくさん存在するという。本書は、こうしたマスコミ報道や既存の書物では絶対にわからない「中国市場の本当の姿」を膨大なデータと10年に及ぶ現場の経験則から明らかにした衝撃の本。そこから紡ぎ出されるビジネスの成功法則は、これまで誰も指摘しなかった斬新な視点に満ちている。さらに、日本企業が勘違いしている事柄も多々指摘されており極めて具体的である。13億人の心をつかむための実践的マーケティング手法を解説した本書は秀逸な中国分析論にもなっており、ビジネスマンはもちろん、真の中国を知りたい人にとっても一読の価値がある。

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  • 日本逆植民地計画
    4.0
    1巻1,386円 (税込)
    橋爪大三郎の本気!タブーなき成長戦略! 「日本を救おう。何としても、救おう」で始まる橋爪大三郎による「救国の成長戦略」提言の書。練りに練った8つの革新アイデアで日本を活性化させる!  そのひとつ、日本逆植民地計画は、海外の国と日本政府で「逆植民地」契約を結び、日本の一部市町村を相手国の逆植民地として貸し出すというもの。外国人が集団で安心して生活しやすい地域をつくることで、優秀優良な外国人を大量に呼び込み、日本全体の生産人口を増やすほか、日本経済を一気に活性化させる秘策だ。  本気で日本を救うためには、ここまでやる必要がある!
  • 日本に群がる! 中国マネーの正体
    3.5
    本書の目的は、日本に圧倒的に不足している“中国についての正しい認識や知識”を補うことである。このギャップを埋めることなしに隣の大国と渡り合うことは難しい。というよりも、日本にとって正しい中国像を知らないでいることは、非常に大きな商機を逃すことに他ならない。商品を棚ごと買い占め、1頭3億円の犬を多頭飼いし、1泊54万円のツアーを賑わす……。想像を超えた富豪たちが喉から手が出るほど欲しがる「日本の3つの宝」とは!?≪本書の内容≫第一章 大転換期への胎動と未来予想図人民元切り上げの意味/「中国にさえ行けば」への警告 他第二章 知られざる実態と来たる日本ブーム止まらない生産過剰/日本の技術がさらわれる? 他第三章 高級ブランド戦略へシフトせよ“爆買い”を解析する/土地・食材……買い占めの実態 他

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  • 「反米論」は百害あって一利なし
    -
    1巻1,300円 (税込)
    いまや日本は国難の最中にある。平成24年11月現在、沖縄県石垣市の尖閣諸島周辺には連日、「海監」や「漁政」など中国政府の公船が押し寄せ、わが国の領海に侵入を繰り返している。なぜ、こんなことになってしまったのか。結論から言えば、日米同盟が弱体化したからである。3年前、民主党に政権が交代し、自民党政権下で実施されていたインド洋上での給油活動が終了。さらに鳩山由紀夫総理(当時)が、普天間移設問題で「最低でも県外」と公言し、アメリカ大統領にも「トラスト・ミー」と大言壮語した。当時、鳩山総理のブレーンと目された知識人が、今も大手を振ってメディアで活躍する。全国の大型書店では、アメリカ陰謀論を振りまく新刊が平積みされ、ベストセラーとなっている。そうした反米論者の責任もさることながら、今なお彼らを重用するマスコミの責任も重い。反米を合唱しても、何一つ、日本に益することはない。(「はじめに」より抜粋)

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  • 貧乏人の経済学――もういちど貧困問題を根っこから考える
    4.2
    貧困研究は、ここまで進んだ! 食糧、医療、教育、家族、マイクロ融資、貯蓄……世界の貧困問題をサイエンスする新・経済学。W・イースタリーやJ・サックスらの図式的な見方(市場 vs 政府)を越えて、ランダム化対照試行(RCT)といわれる、精緻なフィールド実験が、丹念に解決策を明らかにしていきます。
  • ピケティ完全理解―週刊東洋経済eビジネス新書No.108
    -
    累計販売数1万部を超えたNo.76『トマ・ピケティ『21世紀の資本論』を30分で理解する!』に続くピケティ特集第2弾!  格差が広がり続ける未来を予見したベストセラー『21世紀の資本』を、最も簡単かつ徹底的に解説しました。  フランスの経済学者トマ・ピケティが、歴史的なデータ収集などに約15年の歳月をかけた『21世紀の資本』は、700ページを超える学術書にもかかわらず、世界十数カ国で累計100万部を突破するベストセラーになったのはなぜか。  本誌では「20分で全エッセンスを把握」と題し、この本には何が書かれているのかを紹介。経済学界で最も物議を醸している「r>g」の謎に迫り、日本の所得格差についても解説しています。  本誌は『週刊東洋経済』2015年1月31日号等掲載の28ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ピケティとは何者か 異端か、正統か ピケティ語録 20分で全エッセンスを把握。ピケティ『21世紀の資本』を読む ピケティ最大の謎「r>g」の正体に迫る! ハイマン・ミンスキーとの接点 経済学は「分配」をどう考えてきたのか 鳴りやまぬピケティ批判 深刻な経済学の意見対立。その根深~い理由 ピケティが指南! これが日本の格差だ ピケティの処方箋は可能か Interview「『ハウス・オブ・デット』が警告する格差と負債」米プリンストン大学経済学部教授 アティフ・ミアン 今こそマルクス、スミスに向き合おう!
  • VW不正と中国・ドイツ経済同盟~世界経済の支配者か、破壊者か~
    -
    1巻1,287円 (税込)
    世界経済の支配者か破壊者か。悪夢の予言書。  21世紀は中国とドイツの時代といわれ、両国の経済に世界の注目が集まっている。その両国がフォルクスワーゲンの中国進出を契機に急激に接近。2015年秋に発覚したフォルクスワーゲン不正がさらに蜜月化に拍車をかけ、中国とドイツは一種の経済同盟となりつつあると筆者は予言する。  巨大な経済力を有するこの経済同盟は、世界経済の支配者なのか破壊者なのか。  ともに覇権主義を抱える新たな経済勢力の動向と、世界恐慌を引き起こしかねない危うさをレポートする。
  • ユーロ破綻 そしてドイツだけが残った
    3.7
    欧州経済の危機は終わらない――ユーロが抱える「構造矛盾」を看破し、欧州崩壊のシナリオを予見した名著! 平和と経済統合の理想から出発したユーロは、当初からの構造矛盾を克服できず、南欧諸国の経済危機を拡大させている。この経済・金融危機は全世界を震撼させる大恐慌へと発展する勢いだ。独仏伊など欧州各国の利害対立や、国際機関の行動、深まる危機の様相を明快に解説。

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