ハイテク機への過信に警鐘をならし、事故を防ぐための真の改善策を提言。併せてＬＣＣ（格安航空）の安全性、機内で浴びる放射線、Ｂ７８７の事故など航空界の問題点を指摘する。

最強の競争力アップ指南書！ 日本が２１世紀を勝ち抜いていくための新しい国家戦略として、経営コンサルタント・大前研一氏が「クオリティ国家」戦略を提唱する。 巨大経済を誇る「ボリューム国家」中国に対抗する唯一の方法は、スイス、シンガポールのように、小国であっても高い国際競争力を持つ「クオリティ国家」となることだ。これらの国々は、自国市場は小さいが、世界から優秀なヒト・モノ・カネと情報を呼び込み、ブランドをマネージメントし、豊かな国民生活を実現している。本書は、こうしたクオリティ国家の実例を詳細に研究し、日本が進むべき道を提示していく。 具体的な日本改革論として大きな反響を巻き起こす一冊！ 新たな黄金法則、ここに生まれる！ ※【ご注意】この作品には表が多数含まれており、お使いの端末によっては読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立読みファイルをご確認いただくことをお勧めいたします。

経済をはじめとして、この国が低迷している理由は何か。バブル崩壊から10年以上経っても、いっこうに回復の兆しが見えないのは、なぜなのか？これまでは、エコノミストが中心になってこの問題を論じてきた。しかしGDPが何％とか、自己資本比率がどうとか、表層的な数字の議論に終始し、日本が諸外国との競争を「安全・安価・有利」に戦うためには何が必要か、といった議論はほとんど見られなかった。本書では、兵頭流軍学の真締である「対抗不能性」をキーワードに、経済、社会、軍事、文化、歴史など多岐広範にわたるフィールドで国家間闘争のイロハを語り、沈没寸前の「不景気ニッポン」がふたたび浮上するためのヒントを大いに語る。一読すれば、ややマニアックな雑学披露に面くらいながらも、その中には他では絶対に得られない情報が凝縮されていることを発見し、読者は幾度も膝を打つだろう。

これからの時代、経済成長を追い求めるだけで私たちは本当に幸せになれるのだろうか？　貧富の差の拡大、長時間労働、物質的には豊かでも精神的には満たされない暮らし、金融危機、環境破壊など経済成長だけでは解決できない難問が社会には山積している。いまこそＧＤＰを上げるのみの成長至上主義には別れを告げ、「人間の顔をした資本主義」を目指すべきではないだろうか？経済の本来の目的は、「最大幸福を、最大多数に、できるだけ長期にわたってもたらすこと」。そこから導かれる真に豊かで持続可能な社会を創るための実践的処方箋は、ポスト3・11時代を考える上でも示唆に富む。ドキュメンタリー監督と経済学者が贈る21世紀型経済論。

【特別付録『意外な？自民のエネルギー戦略』付き！】 福島第１原発事故を受け、 各地で停止中だった原子力発電所の再稼動の手続きが進み始めた。 参議院選挙では自民政権が再稼動を進め、 他政党が原発ゼロを訴えているが、 根幹にあるべき議論は何も煮詰まっていない。 原発を維持しても、ゼロにしたとしても、 そこには多くの“不都合な真実”が待っている。 電気料金値上げが避けられない電力会社だけの問題ではなく、 国として原発、そして全体のエネルギーをどう捉えていくのか。 原発廃炉、発送電分離、再生可能エネルギーの普及…、 複雑に絡み合うエネルギーの問題を、 原発の「反対」「容認」にとらわれない経済誌としての視点に立ち、 政官財の取材から明らかにした。 特別付録として、巻末に 週刊ダイヤモンド（2013年3月23日号）の特集「意外な？自民のエネルギー戦略」が ついています。 【おもな内容】 ●どの原発が動くのか？　原発再稼動予想マップ ●再稼動もできなければ、廃炉もできない？ 　“漂流”する原発が多発の可能性 ●矛盾するエネルギー政策　発送電分離と原発再稼動が抱える大きな矛盾 ●一体感をなくしだした電力会社、原発の扱い次第で各社の勝ち負け鮮明に ●原発と再エネの問題が一気に噴出　 　北海道で明らかになった太陽光普及の落とし穴 ●結局は電気料金か税金で国民負担に　 　“出口”なき原発問題がはまった隘路 週刊ダイヤモンド（2013年7月13日号）の第2特集と 同（2013年3月23日号）の第3特集を電子化しました。 雑誌のほかのコンテンツは含まれず、 特集だけを電子化したコンテンツとなっております。

アベノミクスを本当に成功させるための提言。 安倍政権の成立にともない、株価は急上昇し為替相場も円安に振れ、日本経済に活気が出てきた。日本銀行には黒田総裁・岩田副総裁が乗り込み、評価すべき政策が始まった。このままアベノミクスの「3本の矢」で日本は順調に復活していくのか。不安要因はないのか。 15年前から一貫してデフレ脱却、日銀・財務省改革を訴え続けてきた著者は、アベノミクスは「1.5本の矢」で進め、と強調する。アベノミクスで最大の必要要素は金融政策だ。はっきり言えば正しい金融政策だけで経済は順調に回復する。老朽化したインフラの補修など、必要な財政支出はもちろんやるべきだ。しかしこれは0.5本の矢である。残りの、不必要な財政政策や成長戦略には政治家や官僚の利権の臭いが漂う。さらに、デフレ体質に固まった日銀を新執行部はこのままコントロールできるのか。白川総裁退任直前に行われた駆け込み人事は何を意味するのか。 ようやく正しい方向に進み始めた日本経済を著者が鋭く分析し、不安要因を指摘するとともに日本経済大躍進への方策を説く。

安倍政権が成長戦略の一つとして進める「国家戦略特区」。東京圏を含む全国10の指定地域で、医療、雇用、教育、農業など重要分野の各種「岩盤規制」を取り払い「世界で最もビジネスがしやすい国」を目指すという。だが、その実態は、特区で得られる利益は外国企業に持ち去られ、地域間、国民間の格差をより拡大させる「治外法権区域」「植民地」に他ならない。日本のＧＤＰの半分以上を外資に売り渡さんとする亡国の経済政策。その危険性を暴く。【目次】はじめに/第一章　「国家戦略特区」とはなにか/第二章　「国家戦略特区」が生む理不尽/第三章　アジアの「特区」でなにが起きたか/第四章　「国家戦略特区」は日本の破滅を招く/あとがき　国家戦略特区への提言に代えて

アベノミクスはその端緒となるのか!? 大胆な金融緩和→国債価格の下落で金利上昇→円安とインフレが進行→国家債務の膨張→財政破綻(国家破産)…。 そう遠くない未来に起きるかもしれない日本の最悪のシナリオ。 その時、私たちはどうなってしまうのか? どうやって資産を生活を守っていくべきなのか? 不確実な未来に対処するため、すべての日本人に向けて書かれた全く新しい資産防衛の処方箋。 恐れる必要はない! しかし、備える必要はある! 作家・橘玲が贈る、生き残りのための資産運用法! ※2018年1月19日　改訂文庫版発売にあたり、タイトル、内容を一新して再発売しました。

●AppStore総合1位獲得実績＆累計10万ダウンロード突破の人気シリーズ 「35歳までには“最低”知っておきたい 経済学ドリル」に続編が登場! ◆今回は世界経済カミクダキ編！ 30代前半までには“最低”知っておきたい 、かつ、知って得する経済のポイントを、Q&A形式でまとめました! 著者は年間講演回数約200回、小学3年生から90代まで、参加者数約2万人の人気セミナー講師でベストセラー作家の洞口勝人氏。 ポイントは次の7つ。いずれもビジネス・投資・資産運用に関する必須の知識ばかり! 【日・米・中・印・韓】 【ブランド企業】 【米国＆欧州の現状】 【中国＆インドの現状】 【農業＆食料】 【エネルギー＆資源】 【マネー＆為替】 前著とあわせてお読みいただき、知識が完全に自分のものになるまで、繰り返し問題にトライしてみてください！ ●目次 第1章 日・米・中・印・韓のデータから読み取る経済 01 日本はいつ新興国に追い抜かれる? 02 米国が迎えるエネルギー革命とは? 03 急増する中国の携帯市場 04 アジアの格付けが激変する? （中略） 第2章 人気企業の数字から知る経済 09 儲けすぎ? 新幹線の利益率 10 iPhoneを支える驚きの世界技術とは!? 11 人気No.1テーマパークのライバルは? 12 サムスンが世界を制した理由 13 スターバックスは儲からない? その意外な利益率 （中略） 第3章 米国と欧州の現状 17 世界経済は失業率で知れ! 18 ユーロを揺るがすスペインの今 19 スペインの住宅価格はまだまだ高い? 20 実はお金持ち? 底堅い米国の個人消費 （中略） 第4章 中国・インドの現状 25 成長し続ける中国経済 26 カット代から世界が見えてくる? 27 巨大マーケットを見逃すな! 中国ネット通販事情 28 アジアモータリゼーションの幕開け （中略） 第5章 アジアが抱える農業・食糧問題 33 中国人が農業をやめる? 34 待ったなしの日本の農業 35 日本の肉の価格がヤバイ! （中略） 第6章 エネルギーと資源 38 海外発のインフレに備えろ! 39 金の世界争奪が始まる? 40 再生エネルギーが足りない! （中略） 第7章 マネーと為替 44 米利上げでマネーはどうなる? 45 1ドル125円時代がやってくる? 46 日本からマネーが逃げ出す日 （中略） ■著者プロフィール 洞口 勝人（ほらぐち・かつひと） 1963年岐阜県生まれ。1986年早稲田大学教育学部卒業後、日興證券（現：SMBC日興証券）入社。 2002年に同社を退職し、ファイナンシャルプランナーとして独立。 「数字による見える化」「数字をカミクダク」手法で、資産運用に関するセミナー、講習、研修を年間約150回行い、参加者は2万人にのぼっている。 同じシリーズに下記のものがある 『35歳までには“最低”知っておきたい 経済学ドリル』 『35歳までには“最低”知っておきたい「裏」経済学ドリル』 『35歳までには“最低”知っておきたい 「得」経済学ドリル』【※本作品はブラウザビューアで閲覧すると表組みのレイアウトが崩れて表示されることがあります。予めご了承下さい。】

スマートグリッドは、次世代の電力ネットワークを支える社会インフラ技術として期待されています。 　本書はスマートグリッド研究の第一人者である東京大学教授の横山明彦氏が、電力ネットワークの視点から、スマートグリッドを定義し、最新動向を紹介するとともに、技術的課題や海外の現状などをまとめた最新のスマートグリッド解説書です。ベストセラーとなった前著『スマートグリッド』から5年、現状を反映し全面刷新しました。 　各地で行われている様々な実証試験により、スマートグリッドの技術開発は日々、進んでいます。また実際に、スマートメーターの導入が始まったり、太陽光発電や風力発電の導入が進んだことで電力ネットワーク上の問題が発生したりしています。一方、2016年には電力小売りが全面自由化されるなど電力システム改革も進展。電力ネットワークを取り巻く環境は、今、大きく変化しています。 　本書は、こうした変化の中で、なぜ、どのようなスマートグリッドが求められるのかを、分かりやすく丁寧に解説しています。 　スマートグリッドとは何かを知りたい、スマートグリッドと電力ビジネスの可能性を探りたいなど、電気や電力ビジネスに関心のある方におすすめです。 (役職名などは書籍発行当時の情報です) ＜目次＞ 第１章　スマートグリッドの今 第２章　スマートグリッドを定義する 第３章　日本版スマートグリッド最新動向 第４章　スマートメーター 第５章　海外の動き 第６章　電力システム改革とスマートグリッド 第７章　実用化までに残される現実的課題

世界を席巻しつつある、新たな経済現象の脅威とは何なのか？　米国で既に発生している中流層の貧困化とインフレが同時に起きる「スクリューフレーション」。日本でも既に起きつつある！　その原因と解決策とは？　気鋭のエコノミストがズバリ提言！

次世代の社会インフラである「スマートグリッド」。 　本書はスマートグリッド研究の第一人者である東京大学教授の横山明彦氏が、電力ネットワークの視点からスマートグリッドを定義し、技術的課題や各国の事情を分かりやすく解説します。 　また、日本IBM未来価値創造事業事業開発部長の池田一昭氏と、海外の事例や情報システムから見たスマートグリッドについて語り合う特別対談も収録しました。 　スマートグリッドを知りたい、スマートグリッドにおけるビジネスチャンスを探りたい――そんな方々に向けた必読の書です。 (役職名などは書籍発行当時の情報です)

他人事だと思ったら大間違い!　円満な相続にするために、いまできることは――財産が少ないほうが深刻なのはなぜか。2人きょうだいがもめる理由とは?これまで12,000件以上の相談にのってきた著者が、税制改正を前にして、どうしたら円満な相続ができるのか、代表的な事例とともに徹底解説する。あんなに仲がよかった家族なのに、親子や兄弟姉妹で話し合うことすらできなくなってしまうことがある。最悪のケースでは、調停や裁判に持ち込まれることも。「うちは、もめるほど財産がないから関係ない」――そんなことは決してない。むしろ少ない家ほど遺産分割がうまくいかないケースが増えている。他人事だと思ったら大間違い。相続は、早く準備をするに越したことはない。節税にもつながり、家族で豊かな将来を考えるいい機会になるはずである。

税制の根幹を破壊する悪質な課税逃れ。そのカラクリの中心にあるのがタックス・ヘイブンだ。マネーの亡者が群れ蠢く、富を吸い込むブラックホール。市民の目の届かない場所で、税負担の公平を損なうさまざまな悪事が行なわれている。その知られざる実態を明らかにし、生活と経済へ及ぼす害悪に警鐘を鳴らす。

五輪エンブレム騒動は、業界に潜む「勘違い」や「内輪感」を浮き彫りにし、デザイナー周辺を炎上し尽くした。その焼け野原にやってきたのが「デザイナー・冬の時代」だ。何かとの類似性が“必ず”見つかる時代に、新しいデザインは生まれるのか？　本当にパクリはすべてＮＧなのか？　許されるパクリ、許されないパクリの違いとは？　そしてインターネット時代に生き残るデザイナーの「条件」とは？　デザインに関わる人、必読！

結局できるのは「同質社会」ではないか 人口減少、少子高齢化、空洞化の波は、否応なく地方の安楽な暮らしを奪っている。地方は大都市より不便で人口が少なく、仕事場は中央の補完工場でしかない。いったい、それの何が悪いのか。 視点を変えれば、グローバル化とICT技術によるデジタルエコノミーが進化し続けるいま、地方は直接、世界と繋がることができる。中央発想の「経済成長神話」に左右されることなく、むしろダウンサイズして黒字化を図ることは充分可能だ。身の丈にあった地域経済社会をことが早急に再構築することが地方の真の幸福に結びつく。一刻も早く、20世紀型のインフラ整備、バラマキ振興策を止めなければ、「地方消滅」はより加速する！

アベノミクスの成長戦略は勘違いしている！ 日本の国土が海外資本に蹂躙される「規制緩和」より、「国土」「物流」「食料」「エネルギー」などの「安全保障」を強化することが、真の成長戦略だ！ 現在の日本は、第一の矢である「金融政策」と、第二の矢「財政政策」に加え、第三の矢として「安全保障の強化」を実施すれば、まさしく「瑞穂の国の資本主義」を実現できる状況にあると説く、人気経済評論家・三橋貴明の書き下ろし最新刊。 中野剛志氏との特別対談「エネルギー安全保障の行方」収録。 第１章　TPP参加をゴリ押しするアメリカの資本主義的民主主義 第２章　デフレ脱却を妨げる「狂った羅針盤」 第３章　「瑞穂の国の資本主義」への直言 第４章　三橋貴明＆中野剛志　特別対談　エネルギー安全保障の行方

「飛ばし」とは含み損が発生した有価証券を決算期の異なる企業に簿価（購入時の価格）で一時的に引き取ってもらい、決算期を越えたら買い戻す取引のこと。時価会計基準の導入以降、「飛ばし」は過去のものになったはずだが、オリンパス粉飾決算事件によって再び世の注目を浴びる。「飛ばし」で問題の隠蔽を図る日本企業の経営者の体質と、金融工学を駆使し、そうした日本企業を食い物にしてきた外資系金融機関の実態を暴く。

成功を収めたアベノミクスの影で、「成長シンドローム」が日本人を蝕みつつある。メディアもエコノミストもなぜ気づかない?　米利下げ、為替動向、消費増税…「ミスター円」が2015年以降の日本経済を徹底予測!

全世界待望！　ピケティの師の書、ついに刊行！ 不平等研究の権威が、現代社会の根本を問い直す。 思想の大転換を迫る書。 格差をあきらめない15の方法がここにある。 世界16カ国で刊行・刊行予定の話題の書 【推薦の言葉】 「ウィットに富んで、エレガントで深遠なこの本を是非読んでほしい。」 トマ・ピケティ（パリ経済学校教授） 「アトキンソンは、多くの点で現代の不平等研究の父だが、すばらしい新著を発表した。」 ポール・クルーグマン（プリンストン大学教授） 「好き嫌いにかかわらず、これは野心的な本だ。」 ティム・ハーフォード（ジャーナリスト） 「不平等研究の新しい基本書。日本の格差対策にも本書の15の提案は必読だ。」 大竹文雄（大阪大学社会経済研究所教授）

橋爪大三郎の本気！タブーなき成長戦略！ 「日本を救おう。何としても、救おう」で始まる橋爪大三郎による「救国の成長戦略」提言の書。練りに練った８つの革新アイデアで日本を活性化させる！ 　そのひとつ、日本逆植民地計画は、海外の国と日本政府で「逆植民地」契約を結び、日本の一部市町村を相手国の逆植民地として貸し出すというもの。外国人が集団で安心して生活しやすい地域をつくることで、優秀優良な外国人を大量に呼び込み、日本全体の生産人口を増やすほか、日本経済を一気に活性化させる秘策だ。 　本気で日本を救うためには、ここまでやる必要がある！

国民を滅ぼす偽りの「成長戦略」にダマされるな!!迫りくる円高ドル安、加速する通貨切り下げ競争、アメリカ利上げ、チャイナ・ショック再燃、消費税再増税・・・・、大きく地殻変動する世界経済を読む。≪驚異の的中率を誇るＴＲＩレポート「注目すべき株式銘柄」収録≫

いま日本は、バブル経済の崩壊以降、深刻な不況に悩まされ続けている。低迷し続ける株価、高まる失業率、一向に進まぬ構造改革……。それに追い打ちをかけるように、アメリカ発の、公平を前提とした世界標準の波に翻弄され、お家芸の「もの作り」でも、背後からひたひたとアジア諸国の追い上げの足音が聞こえてきている状況だ。しかし本書のなかで著者は、自信を喪失しかけた日本と日本人に、熱いエールを送る。その基になっているものこそ、日本人自身も気づかずにいる「非利己的な精神」であるという。それを具体的に言えば、オリジナルを上手く取り入れ、オリジナル以上の新たなモノや文化を創り出す力であり、主語を省いても意思疎通が出来る言語であり、「正しく生きる」ことより「美しく生きる」ことに価値を見出す精神などであるという。本書は、この「日本的精神」を検証しつつ、日本再生の道を提唱する、瀬戸際に立つ日本人へのエールの書である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 １９９８年ノーベル経済学賞を受賞したインド出身のセン教授の主著の一つ。厚生経済学への批判から生まれたセンの「福祉の経済学」の理論を集大成した名著拡大版。 【主な内容】初版まえがき 拡大版まえがき 第１章　厚生経済学・功利主義・衡平性 第２章　不平等の測度 第３章　準順序としての不平等測度 第４章　勤労度・必要度・不平等度 補論　四半世紀後の『不平等の経済学』

豊かな漁場に囲まれ、かつては世界一の漁獲高を誇った日本。 そんな「水産大国・日本」が深刻な漁獲資源の枯渇に直面している。 枯渇は話題になったマグロ、ウナギに留まらず、 幅広い魚種で起こっている。 汚染水問題で揺れる福島県の沿岸漁業の再建問題と共に 日本人なら誰もが無関係ではいられない、 「日本の魚」について考える。 『週刊ダイヤモンド』（2013年11月9日号）の第2特集を 電子化しました。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。

お金がない、無関心、旧態依然の組織…環境を嘆くだけでは始まらない。まずは自分から変わる必要がある。まちを経営するという観点で１８年闘い続けてきた著者が、まちを変えるために必要な思考と、身に付けるべき７つの技術、そしてまちの活動に参加する段階から継続的な事業マネジャーになるまでの成長プロセスを解説する。

マネーロンダリング（資金洗浄）とは、テロ資金や麻薬・武器密売・人身売買などの犯罪で得た収益を、海外の複数の金融機関を使って隠匿する行為をいう。本書ではカシオ詐欺事件、五菱会事件、ライブドア事件などの具体的な事例をもとに、初心者にもマネロンの現場が体験できるよう案内した。専門知識はなにひとつ必要ない。グローバル化、大衆化したマネロンによって、いまや世界の仕組みが変わりつつあることを読者は知るだろう。

アベノミクスは、高齢者の感情を無理やり奮い立たせるだけのバイアグラ!? 政権を維持するために借金を若者世代に先送り……これが真の民主主義国家といえるのか? 朝日新聞・AERAで過激な記事を書き続けている名物経済記者が、自分の会社では書けなかったことを勇気をもって綴った一冊。 「国債バブル」と「老人優先経済」の実情を知り、これ以上騙されるな!!