※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2024年1月1日に発生した最大震度7の「能登半島地震」は、石川・富山・新潟の3県を中心に甚大な被害を引き起こしました。亡くなられた方は2月末時点で241人。判明した住宅の被害棟数は石川県内だけで7万5000棟超に及びます。 　日経BPの技術系デジタルメディア「日経クロステック」、建築専門誌「日経アーキテクチュア」、土木専門誌「日経コンストラクション」の専門記者約30人が、能登半島地震を徹底取材し、報じてきた記事を1冊にまとめ、緊急出版するものです。地震発生直後に現地で撮影した被害写真を多数掲載。専門家や施設関係者への取材から見えてきた建築・土木の被災メカニズム、工場・通信インフラの復旧を阻んだ障壁など、建築・土木、自動車・電機、IT（情報技術）といった様々な視点から解説しています。 　地震国日本では、首都直下地震や南海トラフ巨大地震など巨大地震の発生も懸念されています。過去の震災から教訓を導き出し、対策につなげていく不断の努力が欠かせません。本書の後半では、こうした巨大地震への備えや東日本大震災10年の検証記事などを加えました。ここで紹介した取り組みには、災害に強い建築・都市づくりへ向けたヒントが数多く詰め込まれています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 歴史家・磯田道史氏がライフワークの１つとして研究を続けている日本の震災史を、体系的にビジュアルでまとめた本です。古文書に基づいて当時の人たちがどのように被災し、どのように復興を果たしたのかを伝えることで、写真や動画のない時代の災害を今に甦らせると同時に、今の私たちに役立つ教訓や防災対策につながるようにします。　・地震、津波、噴火、台風、土砂崩れ、感染症、歴史的災害にまつわる古文書を、磯田道史が徹底解説！！　・災害の専門家、河田惠昭が災害のしくみ、避難方法を解説。　・数十年以内に起こる確率が高いと言われている、「首都直下地震」「南海トラフ巨大地震」に備えることができる。　・災害とともに生きてきた、日本人の復興の知恵を知ることができる。　「昔の災害はちょっとこわいけれども、見ておいた方がいい。私と一緒に『災害の日本史』の旅に出かけましょう。読んでおいたら命が助かるかもしれない、こんなマンガはそうはないですよ」磯田道史

首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火…… 過去にも一度起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか？ 命を守るために、いま何をやるべきか？ 最新データや数々の専門家の知見から明らかになった、 知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」とは――。 【本書のおもな内容】 ●320年ほど前に起きた「前代未聞の大災害」 ●首都直下地震で帰宅困難者453万人、6000人が犠牲に ●朝・昼・夕で被害はどれだけ違うのか？ ●南海トラフが富士山噴火と首都直下地震を呼び起こす ●なぜ「足立区」が一番危ないのか？ ●「7秒」が生死を分ける、半数は家で亡くなる ●大震災で多くの人が最も必要と感じる情報とは？ ●国や都の機能が緊急時に「立川」に移るワケ ●そもそも地震は「予知」できるのか？ ●「内陸直下の地震」と「海溝型の地震」は何が違うのか？ ●エレベーター乗車前に「すべきこと」 ●半年に１度の家族会議をする地震学者 ●なぜ「耐震改修」が進まないのか？ ●弾道ミサイルから逃げられない事情 ●天気はコントロールできるのか……ほか 【目次】 はじめに　最悪のシミュレーション 第１章　首都直下地震の「本当の恐怖」 第２章　南海トラフ巨大地震は想像を超える 第３章　大災害「10の教訓」 第４章　富士山噴火・気象災害・弾道ミサイル

日本中が歓喜に沸き立った東京オリンピックの開催。でも、熱に浮かれたようなオリンピック報道の影で、それまで新聞紙面をにぎわしていた東京直下地震の話も、南海トラフの報道もいっさいが消えてしまった。状況は何も変わっていないのに!だが、安倍内閣の参与・藤井聡京都大学名誉教授自身が警告するように2020年までに首都直下地震の起きる可能性は100%なのだ!! 我々はどうすればいいのか?座して死を待つな! 本書は「海岸」から「森林」への文明転回を提示する警告と希望の書である。 M7級の首都直下地震が、今後7年以内に起きる! ◎ 東京はロスの7倍強、ニューヨークの17倍、パリの28倍も危険な都市なのだ。 ◎ 東京は、直下型地震に加えて、首都周辺地域を震源とする巨大地震に重層的に直撃される運命にある ◎ 「震度7」で確実に崩壊するのが「首都高」だ。 ◎ 都心を南北に3本の活断層が発見された。 ◎ 山手線が走る場所は、震度6強エリアに、まるごと包まれる ◎ 震度7で、トンネルが裂断する。外堀から大量に水が怒濤のように流入する。 ◎ 海抜ゼロメートルの地下鉄駅は、入口に「止水板」を設置している。しかし、数メートルの津波にはまったく無力だ。 ◎ 東京は利根川などの砂が滞積した沖積平野に位置する。“液体化”した地盤が、横向きに流れ出す。1964年、新潟地震では地盤が最大7メートルも動いた記録がある。 ◎ 「1メートルの津波でも死者が出る」さらに、ベイエリア、都心部は人口密度がけたはずれ。危険度は東北沿岸の比ではない。 ◎ 葛飾区、江東区など下町のほとんどは海抜ゼロメートル地帯どころか海抜マイナス地帯なのだ。 ◎ 「日本のビル鉄骨溶接の9割以上が手抜き」と言うから唖然。「手抜き疑惑のビルは東京だけで9万棟にも上る ◎ 最新研究では「M10超巨大地震もありうる」。地球上でありえる最大級地震M10とは、東日本大震災M9の32倍のエネルギーをもつ。 ◎ 東京下町では「震度六強」で木造93%倒壊! 周辺は一瞬にして瓦礫と化す。 ◎ 大震災では街全体が燃えるのだ。立ち上がる煙は、致死量の青酸ガスやホスゲンを含む。 ◎ 関東大震災では被服廠広場だけで3万8000人も命を落した。火災旋風の炎熱地獄で焼け死んだのだ。…etc

3・11以降、活発化する火山活動。大噴火は起こるのか？　世界で起きるM6以上の地震の2割が日本で発生し、世界の陸地面積の0.25％しかない日本列島に、世界の活火山の7％が存在している。特に東日本大震災以後は、西之島、御嶽山、口永良部島、浅間山などの火山活動が活発化し、地震も頻発している。本書は、京大の人気教授が具体的な火山の特徴を紹介しつつ、今後起こるかもしれない災害への心構えを説くもの。大噴火、大地震はいつ起きても不思議ではない。　・9世紀（平安時代）に酷似する現在　・850年 三宅島噴火　・2000年 有珠山、三宅島噴火　・863年 中越・越後地震　・2004年 新潟県中越地震（M6.8）　・864年 富士山噴火　・2009年 浅間山噴火　・869年 貞観地震（宮城県沖）　・2011年 東日本大震災（M90）　・878年 相模・武蔵地震　・XXXX年 首都直下地震？　・887年 仁和地震（南海トラフ）　・203X年 南海トラフ巨大地震？　日本列島は「大地動乱の時代」に突入している！　※本書は、2002年6月に発刊された『火山はすごい 日本列島の自然学』（PHP新書）を加筆・再編集したものです。

日本に１４１０兆円の損害をもたらす南海トラフ地震。 首都直下地震の損害推計も７７８兆円。 必ず来る次の震災は「日本を終わりにする」かもしれない。 命、社会、国を守るために！インフラ総破綻のボトルネックはここだ！！ 南海トラフ地震の想定震源域で異常が観測された場合の対応を論議した中央防災会議の作業部会。その主査として、報告書のとりまとめを担った著者渾身の一冊！ 地震は予知できないことがはっきりする一方、次の震災がとてつもないものだということが分かってきた。 異常観測。そのギリギリの局面にどうすべきか。 「命を守ろうとしすぎると社会が動かない」 「社会を動かそうとすれば、命は守れない」 ジレンマの中の「答え」は？ ホンネ、ホンキで話して分かった、石油、水、電力、通信のこれだけの問題点。 長期間続く、社会インフラの機能停止。 安全保障としての防災、減災！ ふんだんに盛り込んだ具体的な社会防衛策と命を守る方法。 最悪の災害でも、今からちゃんと身構えれば乗り越えられる！ 「災い転じて福となす」。最強の減災・防災大全！

「感染列島に大災害」は十中八九起こる! パンデミックと自然災害が重なったときに起きる甚大な被害を 最小限にとどめるには、どのような備えが必要なのか? 二人の専門家が唱える、衛生の観点からの国土強靭化計画。 毎年のように日本を襲う大雨・台風による水害、あるいは30年内に起きる可能性が高いと言われる南海トラフ地震や首都直下地震などの自然災害と、感染症の大流行が重なれば、国土に甚大な被害がもたらされることになる。 元・内閣官房参与で「国土強靭化基本計画」策定に尽力した公共政策の専門家と、環境医学の専門家の二人が、医療システム、経済・社会システム、国土システムといった公衆免疫に関わる様々な環境的要因を強靱化していくことで、感染症と自然災害の複合災害による被害の最小化を目指す緊急提言書。さらにこうした諸対策を推進するために不可欠な財源について、MMT理論を背景にした「積極財政論」も展開。複合災害の被害を最小限に留めるために、全国民必読の一冊。 「筆者らが今、最も恐れているのはインフルエンザと新型コロナのダブル感染症拡大の問題ではない。感染が蔓延している状況下で、巨大災害が生じてしまうことだ。(…)コロナ禍中にこうした「国難級の大災害」が生ずる確率は(…)「十中八、九」という水準に至ると考えても決して大げさではないだろう。つまり、「災害列島」に住む我々日本人は、「感染列島を大災害が襲う」という事態を決して大げさでも何でもなく、当たり前に生じうる事態の一つだと冷静に認識することが求められているのである。」(本文より) 【目次】 第一章 「感染列島に大災害」は十中八九起こる 第二章 「自粛」でなく「ファクターX」が日本を守った 第三章 人体の「免疫システム」を強靱化する 第四章 「医療システム」を強靱化する 第五章 「感染症対策」を強靱化する──「社会免疫」の理論 第六章 「感染症対策」を強靱化する──三つの強靱化戦略 第七章 「国土システム」を強靱化する 第八章 「財政思想」を強靱化する──衛生列島強靱化論とMMT

ＦＲＩＤＡＹ２月１７日号～３月２日号に掲載された「東京『震災避難マップ』で我が身を守る　巨大地震からどうやって逃げる、どこへ逃げる」で掲載した震災避難マップを２３区ごとに再構成しました。火災危険度、倒壊危険度だけでなく、最新の取材データに基づき、液状化、崩落の危険度を地図上に示しています。地震が発生したときに、会社、学校、自宅からどのように逃げるべきかが一目でわかる完全保存版の避難マップです。

一九二三年、東京は関東大震災により未曾有の被害を被った。しかし元禄・安政地震の記録をひもとくと、関東大震災の被害が地震規模に対して著しく大きかったことがわかる。被害を拡大させた要因は何か。江戸という町の発展と震災後の帝都復興をたどれば、見えてくるのは都市計画の果たす役割の大きさだ。科学技術が進んだことが、新たな問題を生んではいないか。現在の東京が抱えるさまざまな問題を指摘し、都市の在り方を考える。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コロナ禍(か)の避難の考え方・温暖化で頻発する豪雨など、新しい時代の災害を家族で生き抜くための“防災本”。妊娠・出産したら読む防災の本です。 新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、自然災害が発生する複合災害が起きています(令和2年7月豪雨など)。今後も、地球温暖化の影響で、台風や豪雨などは激甚化・頻発化すると言われ、また地震は、首都直下地震が「30年以内に70パーセントの確率で発生する」と想定されています。本書では、これまでの防災関連書籍にはない、「水害」への備えを丁寧に記述し、また、コロナ禍で「水害」や「地震」が発生した時の、避難行動の考え方や、長期的な意味での「防災」につながる「地球温暖化対策」等について、詳しく解説していきます。 【主な内容】 第1章 「水害」から子どもの命を守る 第2章 「地震」から子どもの命を守る 第3章 子どもたちの「命をつなぐ・避難生活」について考える・妊娠中・乳児・障害児の備え(専門家インタビュー) 第4章 「自宅を最強の避難場所」にする方法 第5章 非常持ち出し袋の作り方、子どもにも用意していますか? 第6章 子どもの未来を守る! 「毎日」できること 【著者プロフィール】 奥村 奈津美(おくむら・なつみ) 1982年5月、東京生まれ。広島・仙台地方局アナとして活動。その後、東京に戻り、フリーアナウンサーに。 TBS『はなまるマーケット』で「はなまるアナ」としてリポーターを務めるほか、NHK『ニュースウオッチ9』や『NHKジャーナル』などの報道番組に携わる。ライフワークは「防災」。「東日本大震災」を仙台アナとして経験。防災士、福祉防災認定コーチ、環境省森里川海プロジェクトアンバサダー。ノースプロダクション所属。 《協力者》 ●吉田穂波(産婦人科医) ●本郷寛子(母と子の育児支援ネットワーク) ●鍵屋一(福祉防災コミュニティ協会) ●児玉猛治(防災住宅研究所) ●江守正多(国立環境研究所) ●たいら由以子(ローカルフードサイクリング・循環生活研究所)

様々な災害・危機に人間社会がしなやかに対応するためのビジョン、提言をまとめてきた「しなやかな社会」シリーズの第4弾。 第3弾までは、原子力発電所の操業の安定性、東日本大震災、BCP（事業継続計画）、東京オリンピックに潜む不確実性などに警鐘を鳴らし、組織や社会の理想の在り方を示してきた。また、「レジリエンス」を「しなやかさ」と訳し、心理学の分野を超えて初めて使用したのは本シリーズ第1弾である。 本書は、近年の地球環境や社会の変遷、コロナ禍の影響で1年延期となった東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会を振り返るとともに、日本社会のレジリエンスを検証し、2035年までに起きる可能性が高いと目されている南海トラフ地震や首都直下地震といった国難級災害をしなやかに乗り切るためのビジョン、提言をまとめた。 防災科学研究所の防災技術とNTTが推進する次世代のICT基盤「IOWN（アイオン）」が、これからの日本の「しなやかな社会」にどのように貢献するかを明らかにする。 「レジリエンスな社会」「しなやかな社会」の正解が明らかになる1冊。 プロローグ、エピローグは、SF作家の高島雄哉が執筆。国難級災害が起こったときに、私たちになにが起こるのかを物語で伝える。

一極集中が加速する一千万都市・東京。もしもそこにM7の大地震が襲いかかったら……。東京付近の地下で発生し、市民の生命・身体・財産をはじめ、政治・経済・ビジネスに大きな損害を与えうる首都直下地震。巨大都市の弱点を一撃で突くこの地震は、どのような被害と災害をもたらすのか。地震学からの最新の知見を紹介する。

「東京大空襲どころじゃない。やられている範囲が桁外れだ！」深夜の震源地を飛ぶ偵察機の搭乗員が叫んだ。眼下の火災は急速に燃え広がり、周囲の空間を焼け尽くしている――。平成××年２月、震度７強の猛烈な地震が首都東京を直撃した。今まさに時を超えて関東大震災と同じかそれ以上の災禍が繰り返されようとしている。未曾有の大震災に警鐘を鳴らす、衝撃の近未来ノベル。

「３０年以内に７０％の確率で、マグニチュード７クラスの首都直下地震が襲う」と言われています。また、都心南部直下でM7.3の地震になると、１都３県の面積の約３割が震度６弱以上になってしまいます。その結果として、最悪のシナリオでは２万３０００人が亡くなり、６１万棟が全壊・焼失してしまう可能性があるのです。ちなみに関東大震災での死者・行方不明者は、１０万５３８５人と言われています。この企画では、首都直下地震のメカニズム、脅威、軽減対策、そしていかに生き残るかを解説します。目前に迫る大災害に５人のエキスパートが、各々の専門の立場から警鐘を鳴らします。国債暴落の可能性など、経済学的な見地からのアプローチも行っています。その5人の顔ぶれを紹介します。・平田直氏（東京大学地震研究所教授・一般社団法人防災教育普及会会長）　地震研究の第一人者。・武村雅之氏（名古屋大学減災連携研究センター客員教授）　防災のエキスパート。・鍵屋一氏（跡見大学女子大学教授）危機管理に関する専門家。・有吉章氏（国際大学国際学関係研究科特任教授・一般社団法人ジャパン・リスク・フォーラム代表理事）国際金融のスペシャリスト。・齊藤誠氏（名古屋大学経済学研究科教授）マクロ経済理論、ファイナンス理論、金融理論のプロ。この企画は、一橋大学の同窓会である「一般社団法人如水会」が開催したファーラムをまとめたものです。

本書は「地盤災害の真因」「震災の真因」「地震予知不能の真因」に続いて「真因シリーズ」４部作の総集編です。地震や火山噴火の巨大なエネルギーが、物理現象の活断層の切断やプレート境界の辷りではなく化学現象のマグマ内に溶存する水素爆発で起きることを演繹的に立証し、迫り来るといわれている南海トラフ地震や首都直下地震あるいは富士山噴火などの自然災害から命を守るための正しい知識を書いたものです。

都市直下地震で人はどのように命は奪われるのか 第42回放送文化基金奨励賞受賞 大反響となった「NHKスペシャル」待望の書籍化! 本書では、新たに追加取材を行い、番組で放送できなかった内容までフォロー 来るべき都市直下地震を見すえ 今、命を守るために何をすべきなのか その対策を、提示します。 「本当にこんなものが残っていたとは……」(本文より) 阪神・淡路大震災 21年目に初めて明らかにされた 当日亡くなられた5036人の「死体検案書」のデータ。 死因、死亡時刻を詳細に記したデータが物語る「意外な」事実。 一人ひとりがどのように死に至ったのか。 「震災死」の実態をNHKの最新技術(データビジュアライゼーション)で 完全「可視化」(巻頭カラー口絵8P) 震災死の経過を「3つの時間帯」で検証した。 【3つの時間帯とその「意外な事実」】 21年間「埋もれていた」5036人の死因、死亡時刻を詳細に記した検案書データ。 そこには地震発生から「3つの時間」経過とともに 犠牲者の実像、その「意外な事実」が明らかにされた。 1 地震発生直後:当日亡くなられた76%(=3842人死亡)の死因 なぜ、圧死(即死)はわずか8%だったのか! 2 地震発生1時間後以降:85人の命を奪った「謎の火災」の原因 なぜ、92件の火災が遅れて発生したのか! 3 地震発生5時間後以降:助けを待った477人が死亡した理由 なぜ、救助隊は交通渋滞に阻まれたのか! 本書はこの「3つの時間帯」で起こった意外な事実を科学的に検証。 浮き上がった「命を守るための課題」と「救えた命」の可能性を探るとともに 首都直下地震など、次の大地震に向けた対策を提示する。

巨大地震発生！その瞬間、どうすれば生き残れるか？ 「机の下に隠れる」と助からないって知ってましたか？ 東日本大震災、熊本地震、そして先日の鳥取地震。巨大地震が続き、首都直下地震や南海トラフ地震の信ぴょう性が日に日に高まっている。　いざ、巨大地震が起きた時、生き延びる妨げになっているのがこれまで教わった地震対策や地震教育の間違いだ。震度７を超える巨大地震では、学校で教わる「机の下に隠れましょう」は通用しない。机が凶器となってものすごい速度で教室やオフィス内を暴れまわるからだ。　では、発災の瞬間、どんな行動をとるのが生き延びられる道なのか？　第１章では18のシチュエーションで巨大地震が起きた時、どの行動が助かる道か三択から選ぶクイズ形式。読み進むうちに、「何がキモか」が理解できる仕組みになっている。他にも、発災時の生存確率を高める、目からウロコの日常の備えを紹介したり、もし、南海トラフや首都直下地震が起きたら、その直後から始まるかもしれない、想像をはるかに超える悲惨極まりない状況も紹介。　一家に1冊。家族で共有したい「我が家の巨大地震対策教本」になること間違いなし！

地震は予知できるはずです。首都直下地震、南海トラフ地震、本当に起きるでしょうか？

道路が国民と地域、そして国家にとって重要な役割を担うことは論を俟たない。だが、南海トラフ地震や首都直下地震などの大規模地震をはじめとした、数々の国家的な巨大リスクに立ち向かうための「国土強靱化」を実現するには、道路に加えて、エネルギーや小・中学校の教育、IT技術や人材育成など、ハード面だけでなくソフト面も含めた取り組みをオールジャパンで進めていかなければならない。そうした認識のもと、安倍総理より「国土強靱化担当大臣」という重職を任命された著者は、この一年半にわたって、自民党の国土強靱化総合調査会をはじめ各方面の関係者と連携し、平成25年暮れに成立した「国土強靱化基本法」の考え方に基づいて、「レジリエンス(強靱)社会」の創造に向けて邁進してきた。他方、「国土強靱化」=「単なるバラマキの公共事業だ」という解説があるが、そうした誤解を正すとともに、その具体像と全体像を国民の前に明らかにする。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 温暖化の影響か、台風や集中豪雨などの水害が相次いだ。また、首都直下地震や南海トラフ地震も懸念されている。国土強靱化対策は、厳しい財政事情や人手不足などが重なり、十分とは言えない。そこで社会科学、歴史学、自然科学等の総合的なアプローチによって、課題と解決策を探る （『中央公論』2020年3月号特集の電子化） （目次より） ●対談 人口減少時代の復興論 「切り捨て」の覚悟さえ問われる激甚化時代に 御厨 貴×松原隆一郎 ●【水害】犠牲者6000人、被害額150兆円 “国難”級の大水害 荒川氾濫で水没する東京 河田惠昭 ●対談 災害で問われるリーダーシップとは？ 「知事批判」に応えよう 黒岩祐治×村井嘉浩 ●【地震】平安・江戸時代を襲った連続的地震が再び 「地震考古学」から考える21世紀の巨大地震 寒川 旭 ●【地震】東日本大震災の教訓 災害科学国際研究所からの発信 佐藤 健 ●防災対応 先進自治体はどこか？ 浅野憲周 ●自衛隊の災害派遣、知られざる実態に迫る 荒木 肇

日本は、地球の陸地の１％にも満たないのに世界の地震の約２割が集中、活火山の約７％が存在する。しばしば台風にも見舞われる災害大国だ。戦後、大きな地震や火山の噴火が少ない幸運な時期に経済成長を遂げた。近年、阪神・淡路大震災や東日本大震災を経験、各地で火山も噴火している。南海トラフの巨大地震や首都直下の地震の恐れが指摘され、風水害の脅威にも直面する。日本は、どんな災害リスクに直面しているのか。 『朝日新聞オピニオン　日本がわかる論点2016』（2015年11月6日発売）所収

「3.11が起こって、もう日本列島やプレートには地震を起こすエネルギーは残っていないのではないか」と思っている人がいるが、現実は正反対。3.11が引き金となり、大地変動の時代が始まったといえる。東北・関東沖で再度の大地震が起こる可能性があり、首都直下地震に至ってはいつ発生してもおかしくない。そして南海トラフ巨大地震による西日本大震災が、2040年までに確実に発生すると言わざるをえない。土地の隆起量の観測データが、そのことを如実に示している。さらに3.11以降、約100年ぶりに日本列島の活火山が活発化しており、懸念の対象には富士山も含まれている。今後日本人は、こうした大災害を迎え撃つため具体的な方策を立てなければならない。日本を代表する地球科学者が、日本人の生活や経済活動に決定的な変化をもたらす列島鳴動の情報を伝え、これからの生き方を考える。

日本を襲う「想定外」の国家的危機は、大津波や原発事故だけではない。各分野の第一線の専門家が結集し、「尖閣衝突」「国債暴落」「首都直下地震」「パンデミック」「サイバーテロ」「核テロ」「エネルギー危機」「北朝鮮崩壊」「人口衰弱」──起こりうる9つの「最悪の事態」を徹底シミュレート。この国の危機管理の盲点と脆弱さをあぶり出す。

2011年東日本大震災、2016年熊本地震など、日本を襲う大地震は確実に増え続けている。近いうちに必ず起こるとされる南海トラフ地震、首都直下地震などの巨大地震、また各地で活発化している火山噴火は、大きな脅威となっている。独自の技術を駆使して地底調査を行なう気鋭の研究者が、地震や噴火のメカニズムをわかりやすく解説。避けることのできない地震や噴火への対処法も提案する。日本人必読の一冊！

「都知事」について残念な報道が相次いでいます。 自身は「ルールや条例に従って適正に行っている」としているものの、一度の海外出張に一般的なサラリーマンの10年分の年収を費やしたり、毎週末、東京～湯河原間100キロメートルを都知事専用車での移動で、サラリーマンの年収に匹敵するガソリン代を計上したりと、庶民の金銭感覚からかけ離れた行動をしていると知らされるたびに、都民はもちろん日本国民までもが嘆息させられています。 以前と比べて拡大した格差、今後さらに増加することが確実な孤独な老人の対策、都市インフラの更新、首都直下地震に負けない首都機能を担保する施策など、庶民目線で見ても内実は問題が山積しています。 今一度、自己を省みて、都民代表としての自覚をもった立ち居振る舞いをお願いしたいのですが……。

「天気予報」から「原発」、「地震」から「宇宙」まで すべてスッキリ、 初の科学入門！ いま、学ぶべきサイエンスとは何か？ 「物理」「化学」「生物」「医学」「地学」「環境問題」─６科目のエッセンスを講義形式で明快に説く、池上彰初の科学入門。核兵器から原発、水素エネルギーから再生医療、首都直下地震から地球温暖化まで、ニュースの核心がスッキリ分かる決定版。

震災は必ずまた起きます。その時まで、組織の危機意識を持続させなくてはいけません。しかし、あと1年もすれば、きっと危機意識は低くなります。それは過去の歴史が何度も証明してきたことです。ならば、成長に結びつく危機管理のあり方を、持続できる危機管理のあり方を一緒に考えてみませんか?この本は、危機管理のハウツーを細かく記した専門書ではなく、全ての人が危機管理に継続的に取り組んでいくための1つのきっかけをつくることを目的として、問題提起させて頂きました。国土強靭化という言葉が、あたかも国の施策名のように広まりつつありますが、本当にそれを実現するには、国民一人ひとりがその真意と、個人の役割について考え、実行し、協力しあう体制を構築しなければなりません。2007年に「リスク対策.com」を創刊してから、新潟県中越沖地震、新型インフルエンザ、そして東日本大震災と、いくつか大きな災害はありました。その都度、危機管理やBCPという言葉が流行語のように取り上げられてはまた忘れられていく、そんな危機意識の浮き沈みのパターンは変わってはいないように思うのです。危機に対してすべての人が当事者意識を持つことは確かに難しく、現実的ではないと言われるかもしれません。次の巨大災害に打ち勝つためには、すべての危機管理に携る方々の知識・経験を集結し、より多くの人に広めていくことが不可欠です。同じ時期に繰り返し大災害が起こることを歴史は教えてくれます。東日本大震災以降、「貞観地震」(869年)のことがよく取り上げられますが、この地震の前後には富士山や霧島など日本全国の火山が噴火し、北関東地震 (818年)や京都群発地震(827年)、出羽大地震(同年)、仁和地震(887年)などの大地震も集中して起きました。江戸時代にも元禄関東大地震 (1703年)、宝永地震(1707年)、富士山大噴火(同年)が集中して発生しています。こう考えれば、首都直下地震や南海トラフ地震がここ数年で起きないことの方がおかしくも思えてきます。結論を言えば、国家も企業も、危機管理を成長戦略として位置付けることが大切だと考えています。災害に備える「守りの姿勢」ではなく、災害に強くなることで、信頼を勝ち取り、世界一「強靭」な国として、日本の危機管理をあらゆるサービス、製品、制度に付加していく。その目標に向け全ての人々のベクトルを揃えたい――そんな願いを込めました。リスク対策.com 編集長 中澤幸介

「首都直下地震、4年以内50％」への家の備えはこの一冊！　震災後の日本に訪れる　不動産超格差の時代 3・11の東日本大震災の以後、不動産大選別の時代がやって来た。 ●大地震、津波、火山噴火など次なる災害に備えるためには、どういう住まい方が良いのか？ ●災害を想定した場合、持ち家と賃貸ではどちらが得なのか？ ●震災にはマンションと一戸建てのどちらが強いのか？ ●高層マンションに死角はあるのか？ ●東京・埼玉・千葉・神奈川のどこにどう住むべきなのか？ 首都圏直下型大地震、富士山噴火、津波など災害大国ニッポンには次なる災害リスクがてんこ盛りです。それに対して不動産の購入はどうすればいいのか？ 「不動産絶望未来」著者とフリーライターのコンビが詳細かつ豊富な取材を元に、震災後1年を経てなお問われていなかった、不動産をめぐるタブーに切りこみます。

本書は、分譲マンションの管理の全体像とポイントを初心者にも分かりやすく、一問一答形式で整理、解説したものである。 編者は分譲マンションの管理組合のためのコンサルティング会社としては日本で初めて、１９９７年に設立された株式会社ソーシャルジャジメントシステム。著者は同社の代表取締役である。 ２０２０年現在、日本には６８０万戸（推計）の分譲マンションがある。いまや都市部において、分譲マンションはごく普通の住まいだが、それゆえ分譲マンションに様々な不安を感じる人も増えている。 例えば、２０１９年１０月の台風１９号による大雨では、川崎市内にある超高層マンションが浸水。数週間に渡って停電と断水が続いた。２０１５年に発覚した横浜市の傾斜マンション問題では、基礎杭の一部が堅い地盤（支持層）に届いていない疑いがあることなどから全棟を建て替えることになった。 最近では、管理費や修繕積立金の値上げの動きが注目される。特に修繕積立金については、多くの分譲マンションで当初の設定金額が低すぎるため、大規模修繕工事のタイミングで大幅な値上げや一時金の徴収に迫られるケースが少なくない。 さらに、近い将来、発生するといわれる首都直下地震や南海トラフ地震など巨大地震の影響も懸念される。 こうした分譲マンションについての様々な不安に立ち向かいつつ、快適な生活の場として、また大切な資産としての価値を維持するため、鍵を握るのが「マンション管理」なのである。 ところが、「マンション管理」はややもすると空気のようなもので、何か不都合やトラブルが起こってはじめてその重要性を思い知ることになりがち。 「うちのマンションは大丈夫だろうか？」と感じている多くの人にとって、マンション管理を見直すきっかけとなる一冊である。

在来軸組構法のベストセラー実務書『ヤマベの木構造』の著者である、 山辺豊彦氏が手掛ける耐震改修の本です。 現在、南海トラフの海溝型巨大地震や首都直下地震については甚大な被害が予想され、 中古の戸建て住宅で耐震改修などの対策が急がれています。 しかし新築の場合のように明確な構造基準といったものがないため、 「戸建て住宅のリノベーションでは耐震改修も一緒にやりたいが、 基礎や柱、梁などをどのように補強・改修したらよいのか分からない」 といった声をよく聞きます。 この本では、構造を考える際に基本となる「建物にかかる力の流れ方」、 「意匠プランごとに注意すべき構造ポイント」「基礎、軸組など部位ごとに注意すべきポイント」などを、 豊富な写真やイラスト、模型で分かりやすく解説します。 そして、 門外不出とされてきた、基礎や軸組、耐力壁、接合部など、耐震改修における基本納まり図を 詳しい解説付きで掲載! 目からウロコの納まりが満載です。 さらに、 中古住宅でよく見られる築40年代の住宅の改修事例、そして江戸時代からの住宅の改修事例を、 豊富な図面と写真で詳しく解説!! 実践に即した内容となっています。 文字や図が見やすい、A4判、180p、オールカラーです

今後30年以内に首都直下地震が発生する確率は30%という。関東大震災から91年経った今も、木造住宅密集地や超高層マンションの建設ラッシュなど、首都防災の課題は山積している。折しも、大震災の犠牲者を悼んで建てられた都慰霊堂の耐震補強工事が始まり、収蔵庫から当時の惨状を示す絵画の発見もあった。都慰霊堂を活用し、震災の記憶を今に生かす必要を指摘する。

新型コロナウイルスの脅威、相次ぐ豪雨災害、首都直下地震の恐怖……。リスク社会化した現代日本において、私たちの日常生活はさまざまな「リスク」「不安」「恐怖」に囲まれている。これらの「不安」とどう向きあっていけばよいのか。科学史・科学論の知見を縦横無尽に駆使しながら、斬新な切り口で考察する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 内容説明 東日本大震災の総括と詳報。今後の想定、東海・東南海・南海・首都直下。地震津波の日本史（古墳時代～現代に変遷）。１千年後まで伝えたい教訓。 目次 第１部 東日本大震災の総括（花綵列島の三陸海岸；主な三陸地震津波災害；東日本大震災） 第２部 発生源と今後の想定（発生源による津波災害；津波の教訓・今後の想定） 第３部 地震津波の日本史（歴史に学ぶ巨大地震津波；古墳時代から安土桃山時代（戦国後期） 江戸時代から現代） 著者等紹介 加藤美勝［カトウヨシカツ］ １９３５年宮城県石巻市生まれ。山形大学卒業後、東北大学工学研究科聴講研究生。三菱地所株式会社本社勤務、建築設計監理。’９５年阪神淡路大震災で「建築物・地盤など地震被害現地調査」をする。同社退社後著述研究者となる。建築・地震津波工学研究家。主な著書に、設計専門書『現代建築設備設計法の潮流』（創栄出版）など建築関連書籍多数。一般書には『団塊力で本を出そう』（知道出版）（社・日本図書館協会選定図書）。近著に文芸書、歴史長編『小説 戦国北条記―伊豆箱根天嶮・関八州の王者』（知道出版）でデビュー（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです） ※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。