アメリカ不正選挙2020

船瀬俊介

夜を日についで網羅した2020年アメリカ大統領〝不正〟選挙の全容。そこには歴史上前例のない、どす黒く広がった闇の世界が澱んでいる。読み進むうちに、あなたは驚天動地の思いにとらわれるだろう。ここまでの不正が、これほどまでの犯罪が、民主主義を謳うアメリカで行われていたのか……！ 自由と民主と公正の国……そんなあなたの幻想は音をたてて崩れるだろう。以下の結論に、あなたの膝は震えるはずだ。「大統領選挙犯罪に関わった国家は65カ国」
いま、世界は腐敗か？ 新生か？ その瀬戸際にある。

• カテゴリ: ビジネス・実用
• ジャンル: 社会・政治 / 政治
• 出版社: 成甲書房
• ページ数: 560ページ
• 電子版発売日: 2021年06月25日
• コンテンツ形式: EPUB
• サイズ(目安): 18MB

[ニャンコ先生 · ★★★★★]

人類の歴史記録書

時系列に克明に刻まれた不正選挙の記録書です。この本を読む人は既に知っている内容かもしれませんが、世に散乱している情報をただただ時系列に記録することで、真実だけが浮き彫りになって読み応え抜群。ページ数が多くて読み終えるのも大変だなと思っていましたが、割と一気に読み進めるくらいに惹き込まれました。船瀬先生の超大作！

[ブクログ · ★★★★☆]

五百五十ページ以上ある大部な本で、久しぶりに大作を読んだ感じがします。昨年(2020）11月にコロナ禍で行われたアメリカ大統領選挙、開票状況を見ていてなんだかおかしいなと感じていたのは私の率直な感想です。

当日の夜遅くまで結果の出なかった接戦州は、私の記憶では、ほとんどがトランプ有利だと思っていましたが、結果的にはその全てがバイデン氏の逆転勝利となっていました。詳細は詳しく本に書かれていますが、ありえないような票の増え方をしています。地域によっては投票率が100%を超えていることになっている（ノースカロライナ州：登録者数５１６万人に対して投票総数は５３８万、投票率１０４％p６５）ようです。

この本で最も驚いたのは、不正選挙があったということよりも、まだトランプ政権が続いている（つまり軍部はバイデン政権を認めていない）、アメリカはすでに破産してしまっている等と書かれていたことです。コロナですっかり変わってしまった世の中になってしまったので、もうアメリカの破産そして、アメリカ合衆国からアメリカ共和国へ変更となってもあまり驚かなくなっているかもしれませんね。でも現在のドルが使われなくなって為替が大混乱するので世の中が、さらに変わるかもしれませんね。

以下は気になったポイントです。

・日本のメディアはアメリカ大手メディアやAP通信などの情報を、ただそのまま垂れ流しているだけ。そのCNNが、なんと「あまりに捏造、虚偽報道が多すぎる」と、ミシシッピー、アラバマ、ルイジアナの３週から放送免許を取り消されている（p３１）

・パールハーバーの当時の記録映像、カメラが全くぶれていない、三脚に固定されて撮影されている。予想外の奇襲なら絶対にありえない、撮影班はあらかじめスタンバイで奇襲を待っていた（p４３）

・ミシガン州で起こったバイデンジャンプは通常では絶対ありえない、１３万超の入力がグラフをジャンプさせた、劣勢だったバイデンは３万票の差をつけて奇跡の逆転をした。州内８３郡のうち８１郡が集計を終了、トランプは２３７万票を超えて、バイデン２２０万票を超えていたのに最終的に逆転（p５７）

・郵便投票はこれまでは仕事や病気など「やむをえない事情」のみで許されていた、しかし新型コロナ禍を口実に２０２０年選挙では有権者登録した人なら誰でも無条件で行えるようにした（p５９）

・ミシガン州各選挙区の投票率は全てが１００％、そして一位のマスキーゴン市では、７８１％である（p１０７）

・テキサス州パクストン司法長官は、２０２０年１２月、テキサス州が、ペンシルバニア州、ミシガン州、ジョージア州、ウィスコンシン州、４つの州を詐欺投票罪で連邦最高裁に提訴したことで知られる、またさらに１９もの州がこれに同調、追随した（p１１７、３２４）

・出版社は出版物に社会的責任が問われる、だから発行物の事前チェック義務と権利がある（編集権）が、ソーシャルメディアは、品位法２３０条で守られているが、その代わり、プラットフォームに投稿される情報を検閲してはならない、社会的責任を免れる代わりに事前チェックをしてはならない（p１６０）

・民主党の背後に中国共産党の存在が明らかになった、民主党（バイデン支持者の左派＝グローバリスト）とマルキシズムは、コインの裏表だから。カールマルクスが共産主義インターナショナルを結成した時、発起人はわずか３人、マルクス・詩人のハインリッヒ・ハイネ、そして、ライオネル・ロスチャイルド（p１６７）

・２０２０年１２月３０日、ジョージア州議会で開かれた公聴会は騒然となった、ドミニオン社の投票機械が、その場でライブハッキングできることが披露された、これは不正操作はありえないと主張してきた、ドミニオン社・民主党も、それまでの反論が根底から覆された（p２０４）

・国務長官時代のヒラリークリントンは、アルカイダ・タリバン・イスラム国もアメリカが作ったと本音を漏らしている。（p２１０）

・オバマ前大統領の全調査記録において、１）アルカイダに資金提供をしていた、２）FBIがイタリアのスパイと癒着していた、が衝撃的であるが、最大の衝撃は、オバマは偽名（本名は、バリー・ソエトロ）、出身地はケニアという事実である。ケニアで生まれ、インドネシアで育ち、そしてハワイに移住している。だから本来はアメリカ大統領になる資格はなかった（p２３４）


・今回トランプはバイデンを、アメリカ合衆国という株式会社（超赤字会社）のCEOに就任させた、そして法的にはこの株式会社の所有地はコロンビア特別区（ワシントンDC)のみ、トランプは在任中に「反乱法」に署名したと考えられる、これが発動すると大統領職の交代は不可とな李、警察権と司法権は軍隊に移行する、合衆国倒産後に、トランプが第１９代共和国大統領として復帰する(p４７５、４７７）

・バイデン就任式の映像は録画であった、当日は曇天であったのに、映像は真っ青に晴れ渡っている、またスペインではアメリカ現地時間の正午の１１時間前にライブ映像が放映された（p４８１、４８２）

・民主党の極端な主張の一つに「男女差をなくせ」がある、トランス女性の女子競技への参加を強制する、「トランス女性（男）が女子競技に参加することを禁じてはならない」という大統領令に署名した（p５０２）バイデンは就任するや否や、１７もの大統領令に署名した、その署名場所が、映画撮影用セットであった、何が書いてあるかわからないが、とりあえずサインしておこう、という声が捉えられている（p５１０）

・破産したアメリカ株式会社は、実際には２０２０年３月に死亡、１１月２日に破産が確定した、２０２０年７月４日トランプ大統領によって、復活したアメリカ共和国が再確立された（p５２９）４年後には生ける伝説JFKジュニアが、第２０代共和国大統領に就任するだろう（p５４１）

2021年7月22日作成