日本経済の「質」はなぜ世界最高なのか 国連の超GDP指標が教える真の豊かさ

福島清彦

あの堀江貴文氏も驚く……「これは経済の固定観念を破壊する1冊だ！」長年、堅持してきたGDP世界2位の座から陥落し、人口減少の止まらない日本には、「もう成長できない」「あとは衰退するだけ」など悲観的な声が絶えない。だが、そもそもその指標であるGDPが、21世紀に求められる豊かさを計れない時代遅れのものだったとしたら？ 著者は本書で2012年に国連が提唱した「超GDP」思想を紹介し、日本経済の「規模」ではなく「質」が世界最高レベルにあるという驚きの事実を明らかにする。その国連新統計でアメリカを13％も引き離して圧倒的な1位となったのは、ほかでもないわが国・日本だった。じつはその国連新統計は、多くの国の政策に強い影響を与えている。日本ではまったく報道されていないが、イギリス、フランス、アメリカ、そして一見「質の経済」と最も縁遠い存在にみえる中国までもが、国民の幸福度をどう高めるか、という思考錯誤を行なっているのだ。翻って、当の日本はどうか。新アベノミクスが掲げるGDP600兆円戦略は、どこまで日本人を幸せにできるのか？ そこでほんとうに「質の経済」を強化する政策にまで踏み込みつつ、国際経験豊かなエコノミストが日本経済の真の実力を明らかにする。〈目次〉第1章：そもそもGDPとは――その知られざる本質／第2章：国連の新統計で世界1位に君臨した日本／第3章：世界はもう超GDP戦略に舵を切っている／第4章：GDP600兆円という目標は正しいのか／第5章：これが日本経済の「質」を強化する政策だ

• カテゴリ: ビジネス・実用
• ジャンル: ビジネス・経済 / 経済
• 出版社: PHP研究所
• 掲載誌・レーベル: PHP新書
• ページ数: 224ページ
• 電子版発売日: 2016年03月11日
• コンテンツ形式: XMDF
• サイズ(目安): 12MB

[ブクログ · ★★★☆☆]

世の中に経済の量を測る指標としてGDPが多くの人に使われていて、日本のGDPがかなり昔に世界二位の座から落ちて久しいです。為替にもよりますが、今では中国にかなり水を開けられている様ですね。

量では確かに増えていないし相対的に低下しているのは理解できますが、その質についてはどうなのだろうかをずっと思っていました。そのな私の目の前に現れたのがこの本でした。

国連が作成したのは、総合的な豊かさとして、人的資本・生産した資本・天然資本の３つの資本から評価を行っています。そして一人当たりの「総合的な豊かさ」は、アメリカを抑えて「一位」とのことです。日本は天然資本は低いものの、生産した資本や人的資本において優れている様です。

日本の人口は今後減少していきますが、質を高めて世界から憧れられるような存在になりたいものですね。

以下は気になったポイントです。

・そもそもGDPは国民の幸福度を測るために考えられた数字ではなく、その由来を遡れば、国の軍事力を見積もるために考案されたもの（ｐ５、１９）

・２０１１年には国連総会がGDPを超えて、暮らしの質を測る新しい経済統計の開発を要求する、という決議を採択し、２０１２年６月に、新統計と報告書を作成した。２０１４年１２月には２回目の報告書が出た。持続可能度を示す４つの資本の残高を計算している（ｐ６）

・EU各国、アメリカ、そして中国までもが、新指標を念頭に置きながら戦略を練っている（ｐ８）

・イギリスの不況がアメリカよりも深刻になったのは、１９２５年財務相であったチャーチルが、１ポンド＝４．８６ドルという経済合理性を無視した、為替相場のまま金本位制に復帰したのと、歳出削減で財政赤字を出さないようにすればポンドへの信頼が回復して景気がよくなると思ったことにある（ｐ２１）

・ユーロ加盟国を代表するエコノミストが討論し、GDPを大きくするために採用された新しい生産項目は、売春婦の売上と、麻薬取引額であった（ｐ３６）

・２０１５年３月、米商務省では、企業が行う研究開発投資を新たにGDPの金額に加えることを決めた、３％程度アップ（ｐ３７）

・GDPで計測できないものとして、１）各国が分業のなかでどれだけ付加価値の高いものに参画しているか、２）消費者の満足度向上、３）持続可能度の低下（ｐ４４）

・個人的諸活動の質を評価するうえで重要なのは、１）賃金労働の時間と質、２）無報酬の家庭内労働、３）通勤時間、４）余暇時間、５）住宅状況、の５分野である（ｐ５４）

・数値化の難しい社会関係資本を除く三資本（人的資本・生産した資本・天然資本）の資本残高は、アメリカに次いで二位、一人当たりでは一位である（ｐ６３）

・人的資本＝（教育年数＋訓練年数）ｘ教育を受けた人の数ｘ平均賃金の現在価値（ｐ６６）

・中国はGDP成長率こそ高いが、投資主導成長のために消費がゆがんだ経済である、個人消費の割合は、３２％であり、６０％の日本、７０％のアメリカに比べて少ない（ｐ１３２）

・２０１５年２月、BIS（バーゼル銀行監督委員会）は、国債をリスク資産として扱い、自己資本に入れないという新しいルールの検討を始めた。すると、大手銀行は、１）融資抑制して資産縮小、２）劣後債等の社債発行、３）国債を売る等の対応が必要になる（ｐ１５１）

・日本のGDP統計が新しいベースに改訂されるのは、２０１６年７－９月の確報発表からだが、その時点で研究開発支出が上乗せされる。この上乗せは３％程度と言われている（ｐ１５８）

・研究開発費を毎年３％成長させていくと、２０２０年にはGDPが６００兆円となり、安倍首相の唱える６００兆円とほぼ同じになる（ｐ１５９）

・日本での健康寿命は男：７０歳、女：７５歳、寿命は男：８０歳、女：８６歳である。平均寿命と健康寿命の差は１０年程度（ｐ１８５）

２０１６年４月１７作成